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[[File:Intel engineer Russ Brown tests Ultrabrook for mechanical shock.jpg|thumb|[[Intel]]の開発技術者が、[[油圧]]プラットフォームを使用して[[コンクリート]]への[[落下]]モデルを構築し、機械的[[衝撃]]のテストをしている様子。]]

'''技術者'''（ぎじゅつしゃ）とは、[[工学]]に関する[[専門家|専門]]的な[[才能]]や[[技術]]を持った実践者のことである。なお[[日本]]においては、[[名称独占資格]]である「[[技術士]]」および「[[技能士]]」と違って、名称独占資格ではなく明確な定義のない呼称でもある。実際的には、スキルを持つものの呼び名として工学以外の分野も含め広く用いられている<ref name="mext20091207" />。

{{読み仮名 ruby不使用|'''技術者'''|ぎじゅつしゃ|{{lang-en-short|engineer}}}}は、専門の技術を備えるもしくは、[[工学]]に関する[[専門家|専門]]的な[[才能]]や技術を持った実践者のことである。

技術者に対応する[[英語]]として、または同じ意味合いの[[外来語]]として、'''エンジニア''' ({{lang|en|engineer}}) の呼称も用いられる<ref name="mext20091207" /><ref name="kanazawa_about_engineer" />。ただし、一般的な語の対応としては、「工学」が「エンジニアリング」で「技術」が「テクノロジ」であるため、どう対応あるいは同じなのかは微妙である。日本語版ウィキペディアでは[[工学者]]の記事を、工学分野の研究者の記事としている。

なお[[日本]]においては、[[名称独占資格]]である「[[技術士]]」{{lang-en-short| Professional Engineer}}（プロフェッショナル・エンジニア）および「[[技能士]]」{{lang-en-short| Technician}}（テクニシャン）と違って、{{C|名称独占資格}}ではなく明確な定義のない呼称でもある。

また、日本以外の国においては「エンジニア」の称号には[[工学士]]の[[学位]]が必要とされるなど明確な制限がある場合が多く、日本語での「技術者」「エンジニア」は、こうした国においては別の職種とみなされる「'''[[#技術者と技能者|テクニシャン]]'''」（'''技能者'''）に相当することも多いため注意が必要である<ref name="mext20091207" /><ref name="eufd161025" />。ただし、研究所によってはエンジニアの上位の者をテクニシャンと呼んだり、定型的な技能で作業をする者を「ラボラトリーエンジニア」と呼ぶ。

実際的に、[[スキル]]を持つものの呼び名として呼されるため、工学以外の技術・tech（テック）分野も含め広く用いられている<ref name="mext20091207" />。

技術者に対応する[[英語]]として、または同じ意味合いの[[外来語]]として、'''エンジニア''' ({{lang|en|engineer}}) の呼称も用いられる<ref name="mext20091207" /><ref name="kanazawa_about_engineer" />。ただし、一般的な語の対応としては、「工学」が「エンジニアリング」で「技術」が「テクノロジ」であるため、どう対応あるいは同じなのかは微妙である。日本語版ウィキペディア日本語版では[[工学者]]の記事を、工学分野の研究者の記事としている。

また、日本以外の国においては「エンジニア」の称号には[[工学士]]の[[学位]]が必要とされるなど明確な[[制限]]がある場合が多く、日本語での「技術者」「エンジニア」は、こうした国においては別の職種とみなされる「'''[[#技術者と技能者|テクニシャン]]'''」（'''技能者'''）に相当することも多いため注意が必要である<ref name="mext20091207" /><ref name="eufd161025" />。ただし、研究所によってはエンジニアの上位の者をテクニシャンと呼んだり、定型的な技能で作業をする者を「ラボラトリーエンジニア」と呼ぶ。

また別の[[類義語]]として「[[技師]]」や「[[技士]]」も存在するが、こちらは日本では[[役職]]名や[[資格]]名に用いられることが多い（例、[[臨床工学技士]]、[[臨床検査技師]]、[[診療放射線技師]]、[[施工管理技士]]）。

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電気工学分野に電気技術者、機械工学分野に機械技術者などと工学分野の数だけ分野ごとの技術者が存在し、[[:Category:自動車技術者|自動車技術者]]、[[:Category:銃器設計者|銃器設計者]]、[[:Category:情報技術者|情報技術者]]、[[:Category:鉄道技術者|鉄道技術者]]、[[:Category:土木技術者|土木技術者]]などとテクノロジー産業ごとに技術者が存在する。またそれぞれの分野ごとに、調査計画から分析、設計から製作や施工という一連の工程においてそれぞれ技術者が存在するほか、製品の品質管理、維持管理、製造のための設備保守、メンテナンス、ものの修理修繕および修復、施設の運営のためといった業務などに従事する技術者も数多い。

技術者の一例としてパンや菓子を製造する製パン・製菓技術者<ref>高等学校学習指導要領解説. 家庭編、文部科学省</ref><ref>職務構造に関する研究 : 職業の数値解析と職業移動からの検討 (労働政策研究報告書) / 松本真作[他] (労働政策研究・研修機構, 2012年3月)</ref>、被服分野の縫製技術者<ref>中小企業活性化のための新たなビジネス機会を探る : 開催報告書 : 第7回APEC中小企業産業交流フォーラム開催報告書、 経済分析部国際経済研究課 (日本貿易振興機構, 2005年3月</ref>、洋服など仕立ての技術者{{要出典|date=2021年7月}}、[[ボウリング]]の[[ドリラー]]<ref>

技術者の一例としてパンや菓子を製造する製パン・製菓技術者{{要出典|date=2021年7月}}、被服分野の縫製技術者{{要出典|date=2021年7月}}、[[ボウリング]]の[[ドリラー]]{{要出典|date=2021年7月}}、[[照明技術者]]、環境分析技術者、環境保全技術者、[[搭乗運用技術者]]、農業技術者、森林・林業技術者、食品製造に従事する食品技術者、洋服など仕立ての技術者{{要出典|date=2021年7月}}、和装式服のしみ抜き技術者{{要出典|date=2021年7月}}、細菌検査技術者、レントゲン技術者、検品技術者、ビル管理技術者（[[建築物環境衛生管理技術者]]、ビル管理士、ビル管理者試験）などといった具合で様々である。

[https://www.suginamigaku.org/2008/07/70s-bowling-boom.html][http://www.futabaproshop.jp/fs/futabaproshop/c/gr274]</ref>、[[照明技術者]]、環境分析技術者、環境保全技術者、[[搭乗運用技術者]]、農業技術者、森林・林業技術者、食品製造に従事する食品技術者、和装式服のしみ抜き技術者<ref>サービス産業生産性向上支援調査事業(地域の中小サービス事業者におけるIT利活用状況及びサービス事業者に特有の課題の把握に関する調査)報告書. 平成21年度 電子書籍・電子雑誌 (経済産業省委託調査報告書) / IT記者会 (経済産業省, 2010年2月</ref>、細菌検査技術者、レントゲン技術者、検品技術者、ビル管理技術者（[[建築物環境衛生管理技術者]]、ビル管理士、ビル管理者試験）などといった具合で様々である。

さらには[[メカニック]]、そして[[汎用機オペレータ]]、[[CADオペレータ]]などの「オペレーター」や[[コンピュータ技術者]]としてシステム監査技術者、[[ソフトウェア開発者]]も[[ソフトウェア技術者]]という技術者であるほか、コンピューター分野の[[プログラマー]]、[[デザイナー]]も、他に、[[ピアノ調律師]]、[[:Category:楽器製作者|楽器製作者]]、[[PAミキサー]]、[[MAミキサー]]など、さらに医療分野の[[義肢装具士]]、[[歯科技工士]]なども技術者と認識される{{要出典|date=2021年7月}}。

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== 技術者の定義と実情 ==

「技術者」という呼称に明確な定義は存在しないが<ref>[[#日本の建設業における技術者|建設業]]を除く。</ref><ref name="mext20091207" />、[[国語辞典]]『[[デジタル大辞泉]]』では技術者を「科学上の専門的な技術をもち、それを役立たせることを職業とする人。技術家」と記述している<ref>{{Cite web|和書|url=https://kotobank.jp/word/技術者-473692|title=技術者|publisher=[[コトバンク]]|accessdate=2018-10-08}}</ref>。

技術者に対応する英語としては「エンジニア」が用いられる。「エンジニア」は、直訳するとエン＝拡大する・実践するの接頭語、ジーニア＝才能ある人・閃く人の意で、[[エンジニアリング]]に対応する語句である。エンジニアリングが[[工学]]と翻訳されることからエンジニアを「[[工学者]]」とする場合もあるが、日本語においては「技術者=エンジニア」とされることが多い<ref name="mext20091207" /><ref name="kanazawa_about_engineer">{{Cite web|和書|url=https://web.archive.org/web/20210622180817/http://www2.kanazawa-it.ac.jp/intreng/engineer/data/about_engineer.html|title=技術者と技能者|publisher=[[金沢工業大学]]|accessdate=2018-10-08}}</ref>。

=== 技術者と技能者 ===

技術者に類似した概念に「技能者」がある<ref name="mext20091207">{{Cite web|和書|url=httphttps://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/41/siryo/__icsFiles/afieldfile/2010/08/11/1288903_01.pdf|title=大学における実践的な技術者教育のあり方に関する協力者会議（第3回）検討課題（案）|publisher=文部科学省|date=2009-12-07|accessdate=2018-10-05}}</ref>。技能者とは、機械の組み立てや精密加工などの、[[ものづくり]]の実作業を担当する者を指す。[[専門知識]]を応用して成果を出すことは求められない反面、極めて高度な[[技能]]が要求されることから、伝統的な[[職人]]の概念に近い{{要出典|date=2021年7月}}。技能者の[[国家資格]]に技能士がある。ただし技術者は[[試作]]といった作業の必要性から、実質的に技能者であることを求められることもあり、優れた技術者は同時に優れた技能者であることが多い{{要出典|date=2021年7月}}。

技能者に対応する英語としては「[[テクニシャン]]」が用いられる。テクニシャンは、[[マニュアル]]などにより定められた経験的な実務を行う職種で<ref name="mext20091207" />、新たな問題に挑むエンジニアとは明確に異なる職種とみなされる<ref name="kanazawa_about_engineer" />。エンジニアの指示のもと、エンジニアの補助や実務を行う人々と称されることもあり、例えば[[アメリカ合衆国|アメリカ]]においてはエンジニアとテクニシャンでは給与体系も大きく異なり、エンジニアがテクニシャンの仕事をすることは通常ない<ref name="eufd161025">{{Cite web|和書|url=http://www.eufd.org/pdf/study/series_g_161025.pdf|title=第５回 米国 エンジニアとテクニシャン|work=連載：［海外］グローバル体験|publisher=一般財団法人 アーネスト育成財団|accessdate=2018-10-08}}</ref>。

またエンジニアとテクニシャンの中間のポジションとして「テクノロジスト」という職種も存在する<ref name="mext20091207" /><ref name="kanazawa_about_engineer" />。テクノロジストに対応する日本語の定訳は存在せず、日本においては技術者の一部とみなされている<ref name="mext20091207" />。

=== 技術者と職階 ===

企業の一部には、日本国内外を問わず、下記の技術者の職階を有することが多い（組織によって名称や階級は一部変わる。）。また旧[[内務省 (日本)|内務省]]では、技師・主任技師（現行の[[技官]]に相当）という職階が存在していた。

一例として、所長（または工場長） 技師長（所長級技術者） 副所長（または副工場長） 主幹技師（部長級技術者） 主任技師（課長級技術者） 技師（係長級技術者）技師補 など。

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===技術者と科学者 ===

ヨーロッパでは[[研究者]]の方が工学技術者より格上であるという風潮がある。これは、もともと[[貴族]]が[[趣味]]として[[自然科学]]を探求し、先導してきた歴史背景があるためと言われ、実際、応用技術より基礎研究に対する関心が強い{{要出典|date=2021年7月}}。

逆にこのような歴史的背景が存在しないアメリカでは、社会での実践を担う技術者（エンジニア）は大きな影響力を持つため地位が非常に高く、管理職（[[マネージャー]]）よりも重視される{{要出典|date=2021年7月}}。指導者的な役割を果たすことが期待され、最高経営責任者（[[CEO]]）の多くが技術者出身となっている{{要出典|date=2021年7月}}。国内では、学会と社会が断絶構造となっているため、社会的に科学者は名誉しか存在しない。また技術者は手先の器用な低級労働者として認知されている{{要出典|date=2021年7月}}。

近年では学者・研究者であると同時に技術的・実働的な作業も兼ねる現場派 の学者・研究者も増加してきている{{要出典|date=2021年7月}}。技術者は理論的・実験的アプローチにより事前に設定された目標を達成する製品の設計・製作などを目指し、[[科学者]]は実験などから得た事象を系統的に整理し、理論体系の構築を目指す。

技術者は、産業界（主に企業）において実用的な技術を担う職務を担う一方で、研究者と言った場合、実用性以前に実現性の有無すら未知の領域を探求する職務であり、技術者とは棲み分けがなされている。技術者は主に産業界に属しているが、研究者といった場合は必ずしも属する組織が限定されない{{要出典|date=2021年7月}}。これは産業界で必要とされる研究と学術界で価値のある研究にも差異があるためである。さらに企業における新製品の研究開発と言う場合は、研究者というより高度な技術者が必要とされる傾向が強い{{要出典|date=2021年7月}}。

学者と言った場合、企業ではなく大学などの学術・教育機関に属している研究者を指すことが多い{{要出典|date=2021年7月}}。これは、教育サービスを提供するがどうかも学者・研究者を区別する一つの基準であることを意味する{{要出典|date=2021年7月}}。

公的な学術機関の場合は、学者ではなく研究者と呼称される{{要出典|date=2021年7月}}。私企業の場合、基礎研究に近い事業に関わっている場合のみ、研究者と呼称される（例: [[日亜化学工業]] 勤務時の[[中村修二]]）{{要出典|date=2021年7月}}。

=== 日本の建設業における技術者 ===

日本の[[建設業]]においては、技術者<ref group="注">建設業法上の概念である[[主任技術者]]および[[監理技術者]]の総称。</ref>という語に法律上明確な定義が存在する<ref group="注">一方で、建設業において技術者と対置される技能労働者には、建設業法上明確な定義は存在しない。</ref>。[[b:建設業法第26条|建設業法第26条]]における「建設工事の施工の技術上の管理をつかさどるもの」というのがそれである。

日本の建設業における技術者の職務は、[[b:建設業法第26条の3|建設業法第26条の3]]において、「当該建設工事の施工計画の作成、工程管理、品質管理その他の技術上の管理及び当該建設工事の施工に従事する者の技術上の指導監督」と定義されている。建設業法を所轄する[[国土交通省]]は、「技術者とは施工管理を行う者であり、直接的な作業は基本的には行わない<ref>{{Cite web|和書|url=https://www.mlit.go.jp/common/001173626.pdf|title=技術者、技能労働者について|work=技能労働者|publisher=国土交通省|accessdate=2020-12-02}}</ref>」との見解を示している。

== エンジニア ==

音楽業界においては、[[録音スタジオ|レコーディング・スタジオ]]などで[[レコード]]/[[コンパクトディスク|CD]]/[[DVD]]などの音楽制作物における音響操作系技術者である「[[レコーディング・エンジニア]]」や「[[マスタリング・エンジニア]]」の事を単に「エンジニア」と呼称及び表記する事がある。他にも補佐役の[[アシスタント・エンジニア]]、ライヴ及びコンサート会場や各種ステージなどでの音響操作担当者はである「[[PAエンジニア]]」、音響機器製作はを行う「オーディオ・エンジニア」、映像制作関連で画像編集などの作業を担当者はする「VE（[[ビデオエンジニア]]）」などがあり、その場合もエンジニアとだけ呼称及び表記されている場合がある。

音響技術者の一形態でCD-DA（CD)の制作工程においてプリ・マスタリングとよばれる作業に従事する技術者は[[マスタリング・エンジニア]]と呼ばれる。

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[[航空従事者]]のうち、[[航空機]]の運航に携わる[[航空機関士]]は、[[航空エンジニア]]、フライトエンジニア(Flight Engineer,FE)とも呼ばれる。ISSフライトエンジニアなど。

また、開発現場における立場でも異なる呼称が存在し、製品等の開発責任技術者をチーフエンジニア、企業に属していない独立したエンジニアをフリーエンジニア、またはフリーランスエンジニア<ref>[https://freelance.levtech.jp/guide/detail/932/ フリーランスエンジニアとは？会社員との違いやIT職種、会社員との違い|レバテックフリーランス]</ref>、その逆で企業に所属するエンジニアを[[インハウスエンジニア]]、と呼ぶ。その他フィールドエンジニア、ファクトリーエンジニア、セールスエンジニア、[[ゲストエンジニア]]とそれぞれ呼称される。[[技術コンサルタント]]として従事しているのが、コンサルティングエンジニアでありるが、これをコンサルティング技術者と呼称することは、あまり呼称されない。

また[[バイオテクノロジー]]の分野に従事する技術者をバイオ・エンジニア、医療分野に従事するメディカルエンジニア、モータースポーツの世界のエンジニアはレースエンジニア、また[[ラリー]]などでのトラック・エンジニアがエンジニアと呼称される。建築分野では、構造部門の[[構造エンジニア]]、[[金融業]]では[[フィナンシャルエンジニア]]と呼ばれるエンジニアが存在する。

[[コンピュータ]]の分野では、総称してコンピュータエンジニア、[[コンピュータ技術者]]、[[ITエンジニア]]などと呼ばれる。職種により[[インフラエンジニア]]、[[システムエンジニア]]、[[プログラマ]]、[[ソフトウェア開発者]]、組込みエンジニア（[[組み込みシステム]]エンジニア）、[[ネットワークエンジニア]]、[[ウェブ]]・エンジニア（[[フロントエンド]]エンジニア、[[バックエンド]]エンジニア）、[[データベース]]エンジニア、[[カスタマーエンジニア]]、[[プロジェクトマネージャ]]などもある。その他[[ナレッジエンジニア]]については[[エキスパートシステム]]を参照。

[[生態系エンジニア]]は、特定の職業人物を表しているのではなく、生物分野のたとえで、エンジニアのような生物、の意味である。ある生物をエンジニアに見立てて呼称している。

[[シビルエンジニア]]は建設分野のエンジニアのことであるが、日本では土木分野の技術者の意味で呼称されている。[[エンジニア・アーキテクト]]は日本では建築分野の[[構造家]]にあたる。

[[3次元エンジニア]]は 、日本では3次元をもちいた技術者の呼称のひとつ。[[モデル・エンジニアリング]]の分野にも、優れたモデル・エンジニアと称された人物らがいる。

[[PCエンジン]]の熱狂的な[[ユーザー]]のことをかつて「PCエンジニア」と呼んでいた。

=== インハウスエンジニア ===

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;技術公務員

[[官庁]]にいる技術公務員、インハウスエンジニアは官庁技術者と呼ばれる。日本の場合こうした技術者が、本庁出先あわせ中央官庁内の他[[地方自治体]]と[[地方公共団体]]、[[公団]]や[[公社]]、[[特殊法人]]、官庁外郭団体である[[公益法人]]等々でおり、また組織外からの出向者も多々おり、多重構造をなしている。

日本の公共調達法は明治期の官直営方式時代からの枠組みを戦後もなんとか変化する時代の要請に合わすべく運用面で対処し、会計法規を裁量解釈、拡大解釈で進めてきた経緯がある。戦後は各種[[技術コンサルタント]]を誕生させ、官庁での技術業務の[[アウトソーシング]]を進ませ、その後も世界中でも官の技術の民間への移行も加速化して進み、官庁技術者集団のスリム化を進行させた。日本においては官内技術者集団でなければ基本的に実施しえないあるいは法規上なければいけない技術業務以外は、今日民間の技術・能力が、実績が積まれ向上していったという経緯がある。

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1985年より名誉称号から仕事の独占資格に適時移行しているが、名称は従来と同様にしている。ただし、独占業務としているのはやはりアメリカや日本同様、建築、土木分野だけである。

中国では、日本の[[技術士総合技術監理部門]]と同等くらいの建設設計技術者は教授級階高級エンジニア{{要出典|date=2021年7月}}、日本の技術士やRCCMなどと同等くらいの高級エンジニア、そしてエンジニア{{要出典|date=2021年7月}}、副エンジニアという具合であり{{要出典|date=2021年7月}}、専門知識人員として国家1級登記構造エンジニア、日本の建築設備士にあたる国家登記公用装置エンジニア、日本の電気設備士にあたる国家登記電気系エンジニア、国家登記の土木（岩土）エンジニア、中国政府認定の予算管理士となる国家登記造価エンジニアといった各専門エンジニアを定めている{{要出典|date=2021年7月}}。なお、[[建築士]]に当たるものは国家１級登記建築士と国家２級登記建築士がある{{要出典|date=2021年7月}}。

プロフェッショナルエンジニア（PE）の制度は、分野として機械の専門技術者であるメカニカルエンジニア部門、電気の専門技術者であるエレクトリカルエンジニア部門などが含まれている。

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[[チェコ共和国]]においては、技術者の称号（lng.）は、[[化学]]、[[工学]]、さらには歴史的事情により[[経済学]]で[[学士]]か[[修士]]を修めたものに与えられる。

[[アメリカ合衆国|アメリカ]]の全ての[[アメリカ合衆国の州|州]]、[[カナダ]]、そして[[南アフリカ]]では、幾つかの技術者の称号の使用を、[[法 (法学)|法]]によって[[規制]]している。特に"Professional Engineer"、さらに工学分野から派生した工学、例えば[[土木工学]]や[[機械工学]]専門技術者に対する称号等を規制している。アメリカの州でほぼ全てにおいて、無許可の者が「技術者」を称する事等を禁じている。

[[IEEE]]の公式な見解は、工学学位を持ち、十分な技術者としての経験を持った者等が技術者である、としている。

== 日本においての資格の名称 ==

[[日本の建設に関する資格一覧]]、[[日本の免状一覧]]、[[日本の情報に関する資格一覧]]、[[日本の工業に関する資格一覧]]、[[日本の環境に関する資格一覧]]、[[日本の通信に関する資格一覧]] などをみてもわかるとおり、技術者資格の名称として、名前の末尾に技術者と付けるものも多く存在する。[[情報処理技術者試験|情報処理技術者]]（[[システム監査技術者試験|システム監査技術者]]、[[応用情報技術者試験|応用情報技術者]]、[[基本情報技術者試験|基本情報技術者]]）、[[バイオ技術者認定試験|バイオ技術者]]、[[シスコ技術者認定|シスコ技術者]]など。

[[音響技術者]]の[[音響技術者能力検定]]、下水道管理技師の[[下水道管理技術認定試験]]、その他[[給水装置工事主任技術者]]、[[ガス主任技術者]]、[[電気主任技術者]]（電気工作物全般を扱う技術者）、[[電気通信主任技術者]]（電気通信ネットワーク全般を扱う技術者）、[[ダム管理主任技術者]]、[[ダム水路主任技術者]]、[[ネオン工事技術者]]、[[ボイラー・タービン主任技術者]]などの他、業務遂行するべく定められる[[主任技術者]]、管理技術者、[[監理技術者]]、[[電気管理技術者]]、[[給水装置工事主任技術者]]、薬事の[[責任技術者]]、[[搭乗科学技術者]]、[[有線テレビジョン放送技術者]]、[[原子炉主任技術者]]、[[自家用発電設備専門技術者]]、[[浄化槽清掃技術者]]、[[防火安全技術者]]などがある。

また[[統括管理者]]、[[無線従事者]]、[[清掃作業監督者]]、[[貯水槽清掃作業監督者]]、[[工事担任者]]、[[核燃料取扱主任者]]、[[放射線取扱主任者]]、[[空調給排水管理監督者]]、[[防火管理者]]、[[公害防止管理者]]、[[エネルギー管理士]]、[[冷凍機械責任者]]など、こうした責任者、主任者、監督者としているものも、技術者が資格取得し従事することが多い。

さらに、[[自動車整備士]]、[[航空整備士]]、[[航空機関士]]、[[陸上無線技術士]]、[[測量士]]、[[電気工事士]]、[[施工管理技士]]（[[土木施工管理技士]]、[[造園施工管理技士]]、[[建設機械施工技士]]、[[建築施工管理技士]]、[[電気工事施工管理技士]]、[[管工事施工管理技士]]）[[ダム管理技士]]、[[ボイラー技士]]、[[環境計量士]]、[[検査分析士]]、[[認定眼鏡士]]、[[消防設備士]]、[[建築設備士]]など士のつくものに関しても、これらなどは技術者の資格であり技術者が取得している。[[建築士]]、[[ビオトープ]]管理士も、技術者の資格として認識されている。[[防火管理技能者]]は資格条件として、[[消防法]]施行令条則第11条の4で[[防火安全技術者]]などが講習を受け、効果測定に合格した者と規定されている。

資格取得に際しては、[[技術士]]など実務経験を要するものがある。

=== 技術資格者 ===

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米国ではPEとは別にPTOE(Professional Traffic Operations Engineer)があり、全国レベルの資格制度として1999年1月に第1回の資格試験が行われている。資格の認証は，米国交通工学会(ITE)の関連組織であるTPCB(Transportation Professional Certification Board, Inc.)という独立の非営利団体(NPO：nonprofit organization)が行っている。

=== エンジニアの名称の場合 ===

ほかに末尾に「エンジニア」を付けた名称の資格試験も技術者資格である。

[[資格#国家資格|国家資格]]

過去の[[情報処理技術者試験]]にあった。（　）内は現行の相当試験。

*[[プロダクションエンジニア試験]]

*システム運用管理エンジニア試験（[[ITサービスマネージャ試験]]）

*アプリケーションエンジニア試験（[[システムアーキテクト試験]]）

*マイコン応用システムエンジニア試験（[[エンベデッドシステムスペシャリスト試験]]）

*テクニカルエンジニア(エンベデッドシステム)試験（同上）

*テクニカルエンジニア(システム管理)試験（[[ITサービスマネージャ試験]]）

*テクニカルエンジニア(データベース)試験（[[データベーススペシャリスト試験]]）

*テクニカルエンジニア(ネットワーク)試験（[[ネットワークスペシャリスト試験]]）

*テクニカルエンジニア (情報セキュリティ)試験（[[情報セキュリティスペシャリスト試験]]）

[[情報処理技術者試験の変遷]]も参照。

[[資格#民間資格|民間資格]]

*[[電気通信設備工事担任者#情報通信エンジニア|情報通信エンジニア]] ： [[日本データ通信協会]]認定　国家資格である[[工事担任者]]の一部有資格者を対象とする。

* [[画像情報教育振興協会#CG-ARTS検定|CGエンジニア検定]] ： [[画像情報教育振興協会|CG-ARTS協会]]が実施。[[文部科学省]]後援。

* [[家電製品エンジニア]] ： [[家電製品協会]]認定 AV情報家電エンジニアおよび生活家電エンジニアの2種があり、両方を取得すると家電製品総合エンジニアの称号を得ることができる。

* CQE（品質エンジニア）資格認定制度

* 計測制御エンジニア ： エンジニアとしての能力を[[計測自動制御学会]]が認定する。

* 医療の世界ではメディカルエンジニア{{enlink|Medical Engineer}}なるエンジニアがおり、国家資格の[[臨床工学技士]]の英語標記もMedical Engineerであるが、[[日本生体医工学会]]がME(メディカル・エンジニアリング)を検定するME技術実力検定を実施している。これは第1種と第2種に分かれ、検定に合格すると、臨床ME専門認定士という名称の資格が与えられる。この検定は、人工透析機器や人工心肺装置、人工呼吸器といった生命維持管理装置やその他の医療機器の管理・操作・保守に関し、特に保守・安全管理に対する専門知識・技術をもっているかどうかを認定するものである。専門知識をもっているかどうかを認定するものであり、生命維持管理装置に関し実際の現場管理者としての専門家資格は、[[臨床工学技士]]であり、装置の取扱い自体は看護師でもでき、ME技術実力検定は看護師、診療放射線技師、臨床検査技師なども受験している。

== 脚注 ==

{{脚注ヘルプ}}

=== 注釈 ===

{{Notelist2}}

=== 出典 ===

{{Reflist|30em}}