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'''大学通信教育'''（だいがくつうしんきょういく、{{lang-en-short|university correspondence education, distance learning}}）は、[[大学]]が行う[[通信教育]]。一般的には通信制大学と呼ばれる。
== 概要 ==
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大学通信教育は、主に「印刷教材等による授業」（自己学習）と「[[面接授業]]」（[[スクーリング]]）によって行なわれることが多く、単位修得試験などの審査に合格することで単位を修得する。単位修得試験は、同じ大学の通学課程に比べて難易度が高いことが多い。長い歴史を持つ郵送手段を用いた大学通信教育課程は、社会人の場合は仕事との折り合いをつけ面接授業に出向く必要があるなどハードルが高く、時間の自由度の高い学生の場合でも卒業後の就職サポートが存在しないなどの点があった。しかし、通信教育課程の学生に対しても就職サポートを行う大学が現われ、2010年代に入り[[ブロードバンドインターネット接続]]が急速に普及してきたことにより、面接授業の他にメディア授業を行う大学が増加を続けるなどの変化が起きている。大学独自の[[ソーシャル・ネットワーキング・サービス|SNS]]を開設し、通信教育の課題であった「友人を創ることの難しさに伴う孤独」による学習意欲の低下の緩和を図っている大学もある。
通信制大学で学べる分野は、主に[[文科系]]の領域であるが、文科系以外の領域も徐々に学べるようになってきている。また大学によっては、一定の単位を取得し通学課程へ編入するための試験を受けることができる。
入学者選考については、大学<ref name=":0">[[学部]]（学部以外の[[教育研究]]上の基本となる[[組織 (社会科学)|組織]]を含む）の[[課程]]。</ref>や短期大学では出願時の書類により行われることがほとんどであり、[[入学試験]]が行われることは少ない<ref>「入学資格を満たしていれば原則として合格」と明示している[[放送大学]]のような例はあるが、どの大学でも基本的に書類による選考は行うという形にはなっている。</ref>。ただし、「小論文」や「志望理由書」等の提出を必要としそれらも含めて選考する学校もあり、より少数ではあるものの面接試験が行われる場合もある。
修業年限以上在学した上で、規定数以上の単位を修得すると、教授会の選考を経て「卒業」が決定される。大学（学部）や短期大学では[[卒業論文]]や[[卒業制作]]が卒業の要件となっている学校は通学の課程に比べ少ないが、大学院のほとんどなどを含め必修の場合はそれらの合格も必要である。卒業が決定されると当該大学の卒業生として「[[学位]]」を取得できる。
通学の課程の大学に比べると、通信制の大学の卒業率・修了率はかなり低いが<ref>大学（学部・4年制）の通学の課程の所定修業年限（4年間）での卒業率は81.8%（平成30年度）だが、通信の課程では14.9%（2003年度～2017年度平均）である。（{{Cite web|和書|title=実績データ|url=https://www.nfu.ne.jp/open/student/pass_data.html|website=日本福祉大学通信教育部|accessdate=2020-01-07|publisher=}}）</ref>、学校により大きく差がある<ref>4年間での卒業率については例えば、[[人間総合科学大学]]は80.4％（2016年度）、[[サイバー大学]]は76.8%（2017年度までの累計）と公表している。</ref>。また、社会人等で修学に費やせる時間が限られる学生が多いこともあり、修業年限を超えて卒業する学生の割合も通学の課程に比べると非常に多い<ref>例えば平成30年度に大学4年制の課程を卒業した者のうち4年を超えて卒業した者の割合は、通学の課程では11.7%、通信の課程では54.7%。（令和元年度[[学校基本調査]]。）</ref>。最長在学年限については、通学の課程と同様に大学（学部・4年制）で最長8年の学校もあるが最長12年の学校も多く、長期間の在学を認めている学校も少なくない<ref>最長10年：[[放送大学]]、[[東北福祉大学]]通信教育部。最長12年：[[中央大学法学部通信教育課程]]、[[慶應義塾大学通信教育課程]]、[[法政大学]]通信教育部、[[日本大学]]通信教育部。最長14年：[[奈良大学]]通信教育部。制限なし：[[近畿大学短期大学部]]通信教育部。2019年度現在。通学の課程とは最長在学年限の規程が異なる学校もあり、例えば奈良大学の通学の課程は最長8年で
通信制大学に最長在学年限を超えて在籍し、卒業に至らなかった場合は「除籍」となる。しかし、同一の学校の同一の課程に再度入学した場合、除籍時点で修得していた単位や修学年数をそのまま認定する「再入学」<ref>再入学という制度はあるものの、最長在学年限超過での除籍後の再入学に制限が設けられている学校もある。[[創価大学]]通信教育部では、再入学を除籍後4年以内に限っている。[[早稲田大学]]<nowiki/>eスクールでは、最長在学年限超過により措置退学（他校での除籍に相当）となった者は再入学制度が利用できない。</ref>という制度を設けている学校が大半で、より長期間に渡り修学し卒業を目指すことは可能である<ref>もちろんすべての学校で再入学を無制限に繰り返すことが可能なわけではない。[[法政大学]]通信教育部では在学中に選考と教授会の議決の上で許可された場合や、除籍後に期間を空けて再入学した場合は、最長在学年限（12年）後にさらに12年の在学が可能だが、通算24年の在学でも卒業に至らず除籍となった場合はそれ以降は再入学はできず既修単位に応じた編入学となり最長在学年限も異なる（3年次編入学であれば最長10年）。また、学校によっては再入学時の既修単位の認定もカリキュラム変更等により一部が認定されない場合もある。</ref>。
通信教育課程を設置する私立大学相互の協力によって、大学通信教育の振興を図ることを目的とする'''[[公益財団法人]]私立大学通信教育協会'''が組織されている。この協会に加盟していない大学等も存在するが、全て[[文部科学省]]に認可された正規の教育課程であることに注意されたい。▼
▲通信教育課程を設置する私立大学相互の協力によって、大学通信教育の振興を図ることを目的とする「'''[[公益財団法人]][[私立大学通信教育協会]]'''」が組織されている。この協会に加盟していない通信制大学
私立大学通信教育協会では、通信教育を希望する者を対象に加盟校による合同入学説明会を各地で行なっている。説明会では各校の職員による相談を受けられるほか、案内資料を入手することができる。実施予定については同協会のサイトを参照のこと。
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== 歴史 ==
日本において大学通信教育の嚆矢と見なされているのは、[[明治]]期に各学校によって設けられた校外生制度である。ただし、この制度は実際に行われた[[講義]]の内容を「講義録」として編纂し刊行するというものであり、今日の大学通信教育課程のようにスクーリングや試験によって単位や卒業が認定される
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現在のような形態の大学通信教育は、[[1947年]]（昭和22年）[[4月]]施行の[[学校教育法]]によって制度化されたものである。当時は同法
[[1947年]]（昭和22年）[[10月]]には、学校教育法施行後初めて[[法政大学通信教育部|法政大学]]で大学通信教育の課程が開講した。[[1948年]]（昭和23年）には、法政大学
以降は、[[1960年代]]
▲[[1947年]]（昭和22年）[[10月]]には学校教育法施行後初めて[[法政大学]]で大学通信教育の課程が開講した。[[1948年]]（昭和23年）には法政大学・[[慶應義塾大学]]において初めて大学通信教育課程のスクーリングがおこなわれている。これらはあくまでも社会通信教育的な性格のもので大学の正規の課程としては認められていなかったが、[[1950年]]（昭和25年）[[3月]]に正規の大学教育課程として認可された（この時認可されたのは法政大学・慶應義塾大学の他、<!-- 開設順 -->[[中央大学]]・[[日本大学]]・[[日本女子大学]]・[[玉川大学]]の各課程）。[[1952年]]（昭和27年）には、法政大学・慶應義塾大学から初めて通信教育課程による卒業生が輩出された。[[1955年]]（昭和30年）には、浪速短期大学（現[[大阪芸術大学短期大学部]]）において短期大学で初めて通信の課程が認可された。
▲以降、[[1960年代]]、[[1970年代]]と通信制の課程を新設した大学は[[関東地方|関東地区]]の大学が多く、[[近畿地方|関西圏]]および[[首都圏 (日本)|首都圏]]以外では一部の大学が実施している他はあまりなかった。[[1981年]]（昭和56年）にはテレビ・ラジオ放送による教育を行う[[放送大学]]が設立された。
[[1980年代]]においては、[[放送大学]]の設立はあったものの、それ以外には新たに通信教育をおこなう大学の数は伸び悩んだ。しかし、[[1990年代]]に入ってからは、少子化による学校経営への影響や生涯学習への意欲の高まりからか、通信教育を開講する大学が日本全国で徐々に増加した。
▲あわせて、[[1981年]]（昭和56年）4月に[[大学通信教育設置基準]]が施行され、[[1982年]]（昭和57年）4月に[[短期大学通信教育設置基準]]が施行された。それまで大学側の自主的な基準という形で制定されていた大学通信教育基準に代わり、法令による基準が定められた。ただし、その後も大学通信教育基準は、法令の各設置基準に従うよりも具体的な自主的な基準として現存している。
[[大学院]]については、通信課程は長らく認可されていなかったが、[[1998年]]（平成10年）[[3月]]に[[大学院設置基準]]が改正され、通信制大学院の開設が可能となった。[[1999年]]（平成11年）[[4月]]に[[修士]]の学位を授与する課程が設置された（最初に設置したのは、[[日本大学]]
[[2018年]]（平成30年）に新設された[[専門職大学]]、[[専門職短期大学]]についても、法令上通信の課程を置くことができるが、2021年時点では通信の課程を設置した学校はない。
== 専攻分野 ==
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; 印刷教材等による授業（印刷授業）
:
: 印刷授業では、教材に基づき自己学習の上、教員から提示された課題に対するレポートを作成・提出し、[[添削]]等による[[指導]]を受けることとなる。レポートが合格すれば科目修得試験の受験資格が与えられ、この試験に合格すれば当該科目の単位が認定される。なお、芸術系の大学では、レポートや単位認定試験の代わりに作品を提出する科目もある。
: 大学通信教育の教材やレポート等の郵送の際は[[第四種郵便物]]として通常の郵便物に比べ安い郵便料金が適用される。伝統的にレポートは指定のレポート用紙に手書きで記入して提出するものであったが、最近ではパソコン等で作成・印刷したレポートの提出が認められる場合も多くなっている。
:また、インターネットによるレポート提出を認めている大学も増加しているほか、web提出のみとしている大学も存在する。。
; 放送授業
:
:放送授業は、教員が行う講義を収録した映像や音声をテレビ・ラジオの放送やインターネットでの配信等により視聴・聴取し、必要により印刷物などの教材と共に学修、レポートの提出を経て科目修得試験を受験し合格すれば当該科目の単位が認定されるものである。また、会場での実施であるものの教員がリアルタイムに講義するものではなく、あらかじめ録画された講義を会場で放映しその場では指導は行わない「ビデオスクーリング」も、放送授業に含まれる<ref>録画した映像を放映する場合でも、学生のいる会場にて教員や指導補助者が対面し質疑応答等にその場で対応できる体制が整えられていれば、メディア授業に該当する場合もある。会場では単に動画の放映のみで、質問の提出や回答、課題の解答や添削を後日行うような印刷授業と同程度の指導体制であるものは放送授業となる。</ref>。
: [[放送大学]]が行う[[日本における衛星放送|BS放送]]（[[BSデジタル音声放送|ラジオ]]含む）やインターネット配信による授業（''テレビ授業・ラジオ授業''）<ref>放送大学では「面接授業」と「放送授業」のほかに、法令上メディア授業に該当する「オンライン授業」が行われており、これは"放送授業のインターネット配信"とは卒業要件単位上の取り扱いが異なる。更に、「オンライン授業」だが、卒業要件上、「授業形態を問わない科目」と扱われる科目も存在する。</ref>が著名で、同校では面接授業とオンライン授業のほかは、すべての科目を放送授業として行っている。
:その他、[[慶應義塾大学通信教育課程]]の放送授業（インターネット配信）<ref>[[慶応義塾大学]]の放送授業は、従来は[[日経ラジオ社|ラジオNIKKEI]]で実施していた。</ref>やメディア授業<ref>慶應義塾大学通信教育課程の「メディア授業」は、メディア授業という名称ではあるものの、法令上のメディア授業（メディアを利用して行う授業）には該当しない。インターネットで配信される動画の視聴等による学習を行うが、レポートの提出と科目試験の受験が必要であり、法令上の放送授業の扱いとなる。</ref>、[[東北福祉大学]]通信教育部のビデオ・スクーリング、[[中部学院大学]]通信教育部の放送授業<ref>中部学院大学の放送授業は、教員による授業をあらかじめ録画した映像をインターネットを利用して自宅等で個別に任意のタイミングで視聴するものとなっている。非同時双方向型（オンデマンド型）のメディア授業に類似しているが、双方向型とはなっていないため、法令上の放送授業の扱いとなっている。</ref>等も、放送授業に該当する。
: 放送授業で修得した単位は、面接授業やメディア授業での修得が必要な30単位のうちの10単位まで（4年制大学の場合）をこれに代えることができると法令で定められている。それを超えた分は印刷授業と同等の扱いで卒業要件単位に含まれる。
; 面接授業（[[スクーリング]]）
:
: 面接授業は教室等における対面して行う授業のことであり、「印刷教材等による授業」と並んで大学における伝統的な授業形態である。「スクーリング」と呼ばれている授業の大半は、面接授業に該当する。大学通信教育のスクーリングでは原則として1科目の授業時間すべてに出席することを条件に実施科目の最終授業時間に単位認定試験が行われ、この試験に合格すれば当該科目の単位が認定される。
: 実験を多く必要とする工学系や理学系の課程はほとんどないこともあり、面接授業のほとんどは「講義」であるが、ディスカッションやグループワーク等の「演習」を行う科目もある<ref>{{Cite web|和書|title=学習システム > スクーリング > 演習|url=
: 放送授業、メディア授業で受講した分も含め、卒業までに30単位以上（4年制大学の場合）<ref>[[放送大学]]では卒業要件単位として、各学習センターで行われる「面接授業」を20単位以上必要としているが、これは残りの10単位分を「放送授業」で代替可能であるため。なお、「放送授業」および「面接授業・オンライン授業」それぞれの最低単位数を超えた部分は、「授業形態を問わない科目」としてカウントされる。</ref>履修することが法令で定められている。また大学により、SR科目等と称し一つの科目について印刷教材での学習との併用によりスクーリング授業時間をその科目の単位数分相当まで行わないケースもあり、この場合はスクーリングで習得した単位はその科目の修得単位の一部としてのみ（2単位中1単位等）認定されるか、印刷授業同様にレポート提出を要する場合がある。
: スクーリングの実施時期や会場は、従来は大学が夏休みになる夏季に各キャンパスにおいて実施する大学が多かったが、週末に複数週に分けて実施する「週末スクーリング」や平日夜間に実施する「夜間スクーリング」、大学のキャンパスが設置されていない地方都市にて行う「地方スクーリング」といったように最近は多様化する傾向にある。
{{Seealso|スクーリング}}
; メディアを利用して行う授業（メディア授業）
:
: 現状のメディア授業の多くはインターネットを利用した[[
: また、衛星通信や[[専用線]]、[[VPN]]、インターネット等により講義の様子をリアルタイムに動画配信し学生からもその場で質問などが行えるリアルタイム型（[[ビデオ会議|テレビ会議]]方式）の授業も行われている。これはメディア授業告示では「同時双方向型」、一般的には「リアルタイム型」といい、1998年にメディア授業が設けられた際はこの方式のみ認められ、多くは大学が用意した各地の会場に集合して受講する形となっている。現在でも、会場に集合する形のものとして[[中央大学
: 法令上「メディアを利用して行う授業」は、卒業の要件として修得すべき一定の単位数（卒業要件単位）としては面接授業（スクーリング）と同等に位置付けられている。そのためメディア授業を「メディアスクーリング」<ref>[[法政大学]]通信教育部</ref>や「E-スクーリング」<ref>[[慶應義塾大学通信教育課程]]</ref>と称してスクーリングの一種と位置付けている大学もある。あるいは、メディア授業を面接授業と共に「スクーリング科目」<ref>[[東京未来大学]]通信教育課程</ref>や「スクーリング授業」<ref>[[八洲学園大学]]</ref>と明確に位置付けている大学もある。
: 卒業要件単位をメディア授業により修得することで、[[八洲学園大学]]や[[北海道情報大学]]通信教育部のように印刷授業を受ける必要はあるものの面接授業は受けずに卒業することができる大学もある（放送大学も、面接授業の20単位以上の部分をすべてオンライン科目で修得すれば、学習センターでの講義を受けずに卒業することも可能である）。さらには[[サイバー大学]]のように印刷授業も受けずにすべてメディア授業のみで卒業可能とした大学もある。一方で、メディア授業を実施しているものの、面接授業を必修としている大学もある。
: なお、単に講義の様子を動画で配信するだけではメディア授業とはならず<ref>放送授業の扱いとなる。よって放送授業として単位を認める大学・スクーリング単位にはならないが受講後の単位認定試験により通常の単位として認める大学がある等、扱いは様々である。</ref>、[[電子メール]]や郵送、対面等により、設問解答、添削指導、質疑応答等による十分な指導を授業終了後すみやかに行う体制が整えられていることや、毎回の授業の受講確認を行い記録していること等、「多様なメディアを高度に利用」し「双方向型<ref>「双方向型」であるとは、オンデマンド型の動画等の配信による授業の場合には、学生からの質問を電子メール等により学生が質問を直ちに提出することができ、教員からの回答も学期にまとめて等ではなく次回の講義の前まで等すみやかに指導する、電子掲示板等により教員と学生や学生相互が討議や質疑が行える、といった体制が整っている必要がある。また、リアルタイム型の授業の場合には、教員側からの講義の様子を一方向に配信するだけでは足らず、教員側と学生側の双方向のやり取りが行うことができ質問の機会を確保するなどの必要がある。</ref>」である授業でなければならない。そのため、例えば[[放送大学]]の「放送授業のインターネット配信」や、[[慶應義塾大学通信教育課程]]の放送授業（インターネット配信）やメディア授業は、あくまでも「放送授業」の扱いでありメディア授業には該当しない。
{| class="wikitable"
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; 卒業研究
: [[卒業論文]]や[[修士論文]]、[[博士論文]]としてこれまでに学習した成果を論文にまとめるものである。芸術系の大学では論文の代わりに卒業制作を課す学科・専攻もある。一般的に、卒業研究を進めるにあたり規定回数以上の面接指導が必要だが、面接授業の扱いにはならない。
:ただし、最近は卒業研究を必修科目としない学校も増加し、そもそも科目が設定されていない学校<ref>通信の課程で卒業研究等の科目が開講されていない学校としては、[[帝京大学]]理工学部情報科学科通信教育課程、[[中央大学
== 学費 ==
[[学費]]は各学校により差が大きいが、一般的な私立大学の通学課程に比べると
== 現在、通信教育課程が設置されている大学 ==
<!-- 50音順 -->
☆は私立大学通信教育協会非加盟校。学部・学科・専攻・コース等は、各大学の募集要項による。
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*** 看護教育専攻
==== [[九州
* [[社会福祉学部]]
** 臨床福祉学科
==== [[
* 芸術学部
** 芸術教養学科
253 ⟶ 258行目:
*** 芸術学コース
*** 歴史遺産コース
*** 文芸コース▼
*** 和の伝統文化コース
** 文化コンテンツ創造学科
*** [[イラストレーション]]コース▼
*** 映像コース
*** [[グラフィックデザイン]]コース▼
*** [[書画]]コース▼
*** [[食文化]]デザインコース
▲*** [[文芸]]コース
*** アートライティングコース
*** [[音楽]]コース（2026年度から）
** 美術科
*** [[日本画]]コース
*** [[
*** [[陶芸]]コース
*** [[染織]]コース
*** [[写真]]コース
** 環境デザイン学科▼
▲*** [[書画]]コース
▲** デザイン科
▲*** [[グラフィックデザイン]]コース
*** 建築デザインコース
*** [[ランドスケープ]]デザインコース
*** 空間演出デザインコース
▲*** [[イラストレーション]]コース
==== [[京都橘大学]]通信教育課程 ====
278 ⟶ 287行目:
** 法律学科
====
* [[慶應義塾大学文学部|文学部]]
** 第1類（[[哲学]]を主とするもの）
288 ⟶ 297行目:
** 乙類（[[政治学]]を主とするもの）
==== [[神戸親和
* [[教育学部]]
**
*** 幼児教育学コース
*** 初等教育学コース
316 ⟶ 325行目:
*** 医療・福祉マネジメントコース
==== [[星槎大学]]
* 共生科学部
** 共生科学科
391 ⟶ 400行目:
*** [[社会教育主事]]コース
==== [[中央大学
* [[中央大学法学部|法学部]]
** 法律学科
409 ⟶ 418行目:
** [[情報科学科]]
==== [[帝京平成大学]]通信教育
* 人文社会学部
** [[経営学科]]
454 ⟶ 463行目:
** 文化財歴史学科
==== [[新潟産業大学]]通信教育課程
* 経済学部
** 経済経営学科
460 ⟶ 469行目:
*** [[経営学]]分野
====
* [[日本大学法学部|法学部]]
** 法律学科
523 ⟶ 532行目:
*** 京都学コース
* 教育学部
** 教育学科
** 幼児教育学科
* 社会学部
530 ⟶ 540行目:
** 社会福祉学科
==== [[法政大学
* 法学部
** 法律学科
594 ⟶ 604行目:
*** 人間力創造系
==== [[早稲田大学]]
* [[早稲田大学人間科学部|人間科学部]]
** 人間環境科学科
627 ⟶ 637行目:
* 看護学科
==== [[自由が丘産能短期大学]]通信教育課程 ====
* 能率科
** グローバルコミュニケーションコース
671 ⟶ 681行目:
** 初等教育学専攻（修士）
==== [[九州医療科学大学]]（旧・九州保健福祉大学
* [[社会福祉学研究科]]
** 社会福祉学専攻（修士・[[博士課程|博士]]）
840 ⟶ 850行目:
*[[学校法人三幸学園]] [[東京未来大学福祉保育専門学校]] 社会福祉士一般養成通信課程、精神保健福祉士一般養成通信課程、精神保健福祉士短期養成通信課程（同一法人により[[東京未来大学]]、[[小田原短期大学]]等を設置）
*[[学校法人上智学院]] [[上智社会福祉専門学校]] 精神保健福祉士通信課程（同一法人により[[上智大学]]等を設置）
*学校法人栴檀学園
*学校法人日本医療大学 生涯学習センター 社会福祉士通信科（同一法人により[[日本医療大学]]等を設置）
*[[学校法人日本社会事業大学]] [[日本社会事業大学]] 通信教育科 社会福祉士養成課程（一般）、社会福祉士養成課程（短期）、精神保健福祉士養成課程
*[[学校法人日本福祉大学]]
*[[学校法人北海道星槎学園]] [[星槎道都大学]] 通信教育科 社会福祉士養成課程、精神保健福祉士養成課程
877 ⟶ 887行目:
* [[高部知子]]（慶應義塾大学文学部、東京福祉大学）
* [[内藤みか]]（慶應義塾大学文学部）
* [[古川俊治]]（慶應義塾大学文学部
* [[本間千代子]]（慶應義塾大学文学部）
* [[水野晴郎]]（慶應義塾大学文学部）
896 ⟶ 906行目:
* [[当摩好子]]（慶應義塾大学法学部）
* [[平山幸司]]（慶應義塾大学法学部）
* [[古川俊治]]（慶應義塾大学法学部、文学部）▼
* [[松村豊大]]（慶應義塾大学法学部、放送大学大学院）
* [[鈴江晴彦]]（慶應義塾大学）
913 ⟶ 922行目:
* [[中尾友昭]]（中央大学法学部）
* [[古瀬卓男]]（中央大学法学部）
* [[木村清]]（中央大学法学部）
* [[古谷義幸]]（[[法政大学]]経済学部）
* [[山本泰]]（法政大学法学部）
* [[佐藤有香]]（法政大学法学部）
* [[岩切秀雄]]（法政大学法学部）
925 ⟶ 937行目:
* [[田村岳斗]]（日本大学経済学部）
* [[升田重蔵]]（日本大学文理学部）
* [[阿井英二郎]]（日本大学文理学部）
* [[岩城禮三]]（日本大学文学部）
* [[大野和雄]]（[[日本大学商学部]]）
* [[山本聖子]]（[[日本大学商学部・大学院商学研究科|日本大学商学部]]）
* [[あまんきみこ]]（[[日本女子大学]]家政学部児童学科）
960 ⟶ 975行目:
* [[オープン大学]] - {{flag|GBR}}
* [[アメリカン・パブリック大学]]（[[:en:American Public University System|en]]） - {{flag|USA}}
* [[ウォールデン大学]]（[[:en:Walden University|en]]） - {{flag|USA}}
* [[南アフリカ大学]] - {{flag|ZAF}}
これらの大学は実際に現地に渡航しなくても卒業は可能だが、勉学を進めるためにはそれぞれの国の[[言語]]を読み書きができる程度にまでマスターしている必要がある。
特にアメリカ国内にあるアメリカン･パブリック大学とウォールデン大学は、外国人学生の入学は[[TOEFL]]もしくは[[IELTS]]で一定以上の点数を取る必要がある。
文章でのやり取りがほとんどのため、理解できない単語や文法は辞書や文法書を引けばよい。会話が可能なまでのレベルにまでマスターしている必要は無いであろう。ただ、何らかの要件で大学から自分に電話がかかってきた場合にどうするか、と
== 脚注 ==
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== 参考文献 ==
* {{Cite web
* {{Cite web
* {{Cite web
== 関連項目 ==
984 ⟶ 999行目:
== 外部リンク ==
* [
{{財団法人私立大学通信教育協会}}
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