「ザ・レイプ・オブ・南京」の版間の差分

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他にも中国政府などによる「反日」工作の書であるとする見方<ref>国際政治学者の[[浜田和幸]]は、チャンは執筆に当たり[[中国]]政府や在米・香港・台湾の“[[反日]]”団体から支援を受けていたとしている {{cite journal | title=「ザ・レイプ・オブ・南京」中国の陰謀を見た | journal=[[文藝春秋 (雑誌)|文藝春秋]] | author=[[浜田和幸]] |date=1998年9月}}</ref>や、日本史全般にわたって間違いが多いとする指摘もある<ref>[http://www.geocities.com/TheTropics/Paradise/8783/mistake.html アイリス・チャン著『ザ・レイプ・オブ・南京』90ヵ所もの間違い]</ref>。
 
一方、これらの批判が細かな誤りや憶測を強調して、本書に関する本質的な議論をそらしているものであるとの主張する指摘もある<ref>巫召鴻『「ザ・レイプ・オブ・南京」を読む』では、この書の誤りと主張されている多くの点が、主張する側の理解不足による誤った判断であることを指摘している。たとえば、藤原信勝・東中野修道の『「ザ・レイプ・オブ・南京」の研究では、『ザ・レイプ・オブ・南京』第二節「六週間の暴虐」で紹介されている富永正三の体験談に触れ、富永正三が所属していた歩兵第232連隊は存在しないし、陸軍士官学校の卒業名簿に富永正三がないので、彼は存在しないと書いているが、これは原文の読み違いによる的外れな批判であるとしている。また、1944年に連合国が戦争犯罪審査委員会を設立したという記述に対し、本書に批判的な書評を書いているT.M.Kellyは、その書評の中で、国連憲章が発効したのが1945年10月だから、それ以前に連合国がそのような組織を成立させるはずはないと批判しているが、これはKellyの理解不足であると指摘している。</ref><ref>渡辺久志「カメラが目撃した日中戦争」(季刊「中帰連」4回連載、2006年10月より)では、写真捏造説の誤りを分析している。</ref>。