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市域周辺には古くから[[原油]]([[油田]])、[[天然ガス]]([[ガス田]])の滞留層が存在することが知られている。
 
秋葉区新津地区南東部の丘陵周辺には[[新津油田]]が存在し、古くから原油の採取が行われ、[[明治時代]]からは近代化が進んで機械掘りによる採掘が始まり、旧[[新津市]]には大手・中小を含め多くの事業者が[[油井]]や[[製油所]]を置き、[[大正時代]]には国内随一の産油量を記録した。しかし戦後以降は資源の枯渇から撤退が相次ぎ、[[1996年]]に全ての採掘を終え生産を停止している。[[1950年代]]以降には[[東新潟油ガス田]]や[[阿賀沖油ガス田]]に代表される大型油田の開発が進捗した。また新潟港の西港区には大手2社が大規模な[[石油精製]]プラントを置き、県内産原油や輸入原油の精製が行われていた。原油の年間輸入量は[[1960年代]]の約400万klをピークに、その後は設備の老朽化やコスト増などによって漸減し、[[1999年]]に相次いで精製業務を取り止めている。
 
また海岸線沿いや水田地帯では、地下水に溶融する水溶性天然ガスを分離して採取する小規模なガス井が稼働し、旧農村部では天然ガスを自家採取して使用する家庭が多く見られた。また[[新潟交通]]では戦後のエネルギー供給不足を賄うため、市内を走る[[路線バス]]の燃料として自社採取した天然ガスを[[1947年]]から約12年間にわたって使用していた。しかし深刻な[[地盤沈下]]の進行によって1950年代後半からはガスの採取規制が執られ、[[1970年]]からは自家用ガス井の使用も原則禁止された(この間、編入市域でも[[1963年]]から[[1978年]]にかけて規制条例が設けられている)。現在内陸部では県内外の数社が北区松浜・南浜地区、東区木戸地区、中央区関屋地区、西区黒埼地区などにガス井を設けて天然ガスの採取を続けているが、県・市は地盤沈下を防止するため、事業者に対してガス採取後の地下水を帯水層に還元圧入することを義務付けている。