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終戦後、[[1946年]](昭和21年)に[[GHQ]]の主導のもと、[[持株会社整理委員会]]より大阪商船は第二次指定を受けたため子会社を清算し、また[[公職追放令]]により多くの役員が会社を去り、同年中には[[大泊町|大泊]]、[[京城府|京城]]、[[香港]]、[[昭南特別市|昭南]]など日本統治下であった海外支店を廃止し、海外資産をいったんすべて清算した。
 
一方でGHQは日本の民主的な経済復興と自立を重視し、戦後の混乱のさなか、GHQ公認の民間商船管理委員会となった[[船舶運営会]]の管理の下で、大阪商船は[[引き揚げ|引揚げ事業]]、日本国内の物資輸送、[[九州]]からの[[石炭]]輸送、また不定期ながら[[バーレーン島]]からの[[重油]]輸送、[[インド]]からの[[鉄鉱石]]輸送などを担い、会社再建の歩みをはじめた。なおこれらの事業は船隊不足により、一部米国から[[リバティ船]]を借受けて実施された。そして[[1948年]](昭和23年)には戦後初の定期線として[[青森港|青森]][[室蘭港|室蘭]]線(青森-室蘭)を開設させた。
 
船舶不足により逼迫した運航状況であったが、一方で[[1947年]](昭和22年)より政府主導の[[計画造船]]を活用し、「あめりか丸(2代目)」「あふりか丸(2代目)」を建造させるなど、着実に船舶数を増強させていった。<ref name="O.S.K" />