「日本語」の版間の差分

2021年2月21日 (日) 15:56時点における版

2021年2月23日 (火) 12:45時点における版

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なお、田野村忠温が1977年から1997年までに刊行された10点 (版の相違を含めると16点) の資料を調査した結果、それぞれに記載された日本語の話者人口は最少で1.02億人、最多で1.25億人以上だった。{{cite journal|和書|author=田野村忠温|title=日本語の話者数順位について: 日本語は世界第六位の言語か?|url=http://www.joao-roiz.jp/SJL/search/start/author=%2B%25E7%2594%25B0%25E9%2587%258E%25E6%259D%2591%2B%25E5%25BF%25A0%25E6%25B8%25A9%2B%2B&year=1997|journal=国語学|issue=189集|pages=pp. 37-41}}{{リンク切れ|date=2017年9月}} [http://www.let.osaka-u.ac.jp/~tanomura/intro/kokugogaku.html 表 (増補2版、2010-01-03閲覧)]。</ref>。

日本国内に、法令上、日本語を公用語ないし国語と定める直接の規定はない。しかし、法令は日本語で記されており、[[裁判所法]]においては「裁判所では、日本語を用いる」（同法74条）とされ、[[文字・活字文化振興法]]においては「国語」と「日本語」が同一視されており（同法3条、9条）、その他多くの法令において、日本語が唯一の公用語ないし国語であることが当然の前提とされている。また、法文だけでなく公用文はすべて日本語のみが用いられ、学校教育では日本語が「[[国語 (教科)|国語]]」として教えられている。

日本では、テレビやラジオ、映画などの放送、小説や[[漫画]]、新聞などの出版の分野でも、日本語が使われることがほとんどである。国外のドラマや映画が放送される場合でも、基本的には日本語に訳し、字幕を付けたり声を当てたりしてから放送されるなど、受け手が日本語のみを理解することを当然の前提として作成される。原語のまま放送・出版されるものも存在するが、それらは外国向けに発表される前提の論文、もしくは日本在住の外国人、あるいは原語の学習者など限られた人を対象としており、大多数の日本人に向けたものではない。