三河鉄道

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三河鉄道株式会社(みかわてつどう)は、愛知県にかつて存在した鉄道事業者である。1941年に名古屋鉄道に合併された。

本項では、1927年に三河鉄道に合併された岡崎電気軌道株式会社(おかざきでんききどう)についても合わせて記述する。

三河線の歴史

三河鉄道
 
種類 株式会社
本社所在地   日本
愛知県碧海郡刈谷町大字刈谷25[1]
設立 1912年(明治45年)5月30日[1]
業種 鉄軌道業
事業内容 旅客鉄道事業、バス事業、旅館事業 他[1]
代表者 社長 米山辰夫[1]
資本金 4,687,500円(払込額)[1]
発行済株式総数 93,750株[2]
主要株主
特記事項:上記データは1940年(昭和15年)11月1日現在[1]
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1910年11月に刈谷出身の代議士三浦逸平や刈谷の有力者大野介蔵、太田平右衛門、高野松次郎らと大阪の才賀電機商会の才賀藤吉ら計31人が発起人となって、大浜(現在の碧南市)から高浜を結び、刈谷駅で東海道線に接続し碧海郡役所のある知立を結ぶ碧海軽便鉄道[3](軌間762mm 動力蒸気)を申請した。1911年7月に免許が下付されたが、同年8月に知立 - 挙母(豊田市)の敷設免許が下付された才賀が発起人総代の知挙軽便鉄道[4](軌間762mm 動力蒸気)と合同することになり、1912年5月に創立総会を開き社長は地元の武山勘七が就任[5]。社名を三河鉄道とすること、軌間を762mmから1067mmにすることを決議した。

1913年1月刈谷から大浜港までの工事に着手したが、不況により株式の払込が不調であり、また株主から経営者に対する不満から武山勘七は社長を辞任。久保扶桑にかわった。ようやく1914年2月に刈谷新駅 - 大浜港駅間、1915年10月刈谷新駅 - 知立駅間と旧碧海軽便鉄道の区間が開業した。ただその間社内では1914年9月に久保が死去、さらに事業不振の責任をとって役員全員が辞任するという事態が生じていた。困った株主達は神谷伝兵衛に社長の就任を要請し1916年4月になり神谷は社長となった[6]

開業時は大浜港(現在の碧南)、新川町、高浜港、吉浜、小垣江、刈谷町(現在の刈谷市)、刈谷新(現在の刈谷)の各駅と北新川の停留所が置かれ、14.5kmの区間を所要時間1時間以上かけて運転されていた[注釈 1]

神谷は1916年11月に臨時株主総会を開き猿投越戸まで路線を延長すること、資本金を125万円にすることを提議し決議を得た。そして自ら沿線町村をまわり株の引受を依頼し応募は順調にすすんだ。路線は1920年7月から順次開通し1922年1月に越戸駅まで開通した。開通してまもなく財政を立て直した神谷は4月に死去した[7]。しばらくの間社長は空席状態が続き、専務に東京渡辺銀行渡辺勝三郎がついた[注釈 2]。1924年2月には増資して資本金を525万円とすることにして北は足助町、南は蒲郡町への延長と既設線の電化を決定した[9]。1926年11月になり2代目神谷伝兵衛が社長に、専務には電気鉄道経営の専門家として伊那電気鉄道社長の伊原五郎兵衛がついた[10]。1926年9月に神谷駅(後の松木島駅)まで延長され、1928年には吉良吉田駅まで開通した。開通時に神谷駅と呼ばれた松木島駅は、神谷伝兵衛の出身地で、その功績をたたえて駅名を神谷とした[注釈 3]

一方、1927年に岡崎電気軌道を合併して岡崎進出を果たし、資本金は625万円となっていたが、この時期の三河鉄道は路線延長や電化による設備投資により多額の債務を抱えており、くわえて不況に見舞われることになり経営は苦境に立っていた[注釈 4]

このため三河鉄道は愛知電気鉄道(愛電)との合併を画策し、東邦電力に斡旋を依頼した。1930年4月に合併契約書の調印にこぎつけたが、愛電の経理担当者が三河鉄道が粉飾決算をして利益を計上していることを発見したため大問題となり、愛電は合併契約破棄を宣言した。窮地に立った神谷らは私財提供による粉飾決算の是正を申出たが愛電の藍川清成はこれを拒否。1931年6月の株主総会で合併取消を決議してしまった[12][注釈 5]

この粉飾決算のなかには三河鉄道が出資している新三河鉄道への融資金の流用があった。1929年に新三河鉄道は日本興業銀行より40万円の融資を受けたがうち20万円を三河鉄道が流用していた。その後10万円は返済したが10万円は返済不能となってしまい、このため1931年に興銀から派遣された半田貢[注釈 6]、鈴木均平が取締役[15] となり三河鉄道は銀行管理となってしまう[16]。1934年7月には1/4減資を断行資本金468万7500円[17] となる。

年表

  • 1911年(明治44年)
    • 7月18日 - 碧海軽便鉄道に対し鉄道免許状下付(知立-大浜間)[3]
    • 8月5日 - 知挙軽便鉄道に対し鉄道免許状下付(知立-挙母間)[4]
  • 1912年明治45年)5月30日 - 三河鉄道設立[18][5]
  • 1914年大正3年)
    • 2月5日 - 三河鉄道が刈谷新駅 - 大浜港駅(現、碧南駅)間開業[19]
    • 9月4日 - 鉄道免許状下付(西加茂郡挙母町-同郡猿投村間)[20]
  • 1915年(大正4年)
    • 7月10日 - 臨時駅として新須磨駅(初代)開業。年内に廃止[21]
    • 8月17日 - 新川町駅 - 新川口駅間(新川口支線)開業(貨物運輸)[22]
    • 10月28日 - 知立駅(初代) - 刈谷新駅間開業[23]
    • 11月29日 - 大浜港駅 - 大浜口駅間(大浜口支線)が開業[24]
  • 1916年(大正5年)
    • 6月9日 - 臨時駅として新須磨駅(二代)開業届出。年内に廃止[21]
  • 1918年(大正7年)
  • 1920年(大正9年)
    • 7月5日 - 知立駅(初代) - 土橋駅間開業[26]
    • 8月31日 - 土橋駅 - 上挙母駅間が開業[27]
    • 11月1日 - 上挙母駅 - 挙母駅(現、豊田市駅)間が開業[28]
    • 12月2日 - 鉄道免許状下付(碧海郡大浜町-宝飯郡蒲郡町間)[29]
  • 1921年(大正10年)11月2日 - 鉄道免許状下付(西加茂郡猿投村-加茂郡足助町間)[30]
  • 1922年(大正11年)1月17日 - 挙母駅 - 越戸駅間開業[31]
  • 1923年(大正12年)
  • 1924年(大正13年)10月31日 - 越戸駅 - 猿投駅間開業[34]
  • 1926年(大正15年)
    • 2月5日 - 大浜港駅 - 猿投駅間電化[18]。常設駅として新須磨駅(四代)開業[35]
    • 9月1日 - 大浜港駅 - 神谷駅(後の松木島駅)間開業、大浜口支線の哩程を0.1マイル(約160m)短縮[36]
  • 1927年(昭和2年)
  • 1928年(昭和3年)
    • 1月22日 - 三河広瀬駅 - 西中金駅間開業[39]
    • 6月1日 - 愛知電気鉄道が知立駅(初代) - 分岐点信号所(後の知立信号所)間(知立連絡線)開業。
    • 8月25日 - 神谷駅 - 三河吉田駅間が開業[40]
  • 1935年(昭和10年) - 玉津浦駅の構外側線として大浜臨港線運送専用線開通[35]
  • 1936年(昭和11年)7月24日 - 蒲郡方面延長線(三河吉田駅 - 蒲郡駅間)全通。蒲郡駅での省線接続に伴い起点を変更し、列車の上り・下りが逆転する[41]
  • 1941年(昭和16年)
    • 6月1日 - 名古屋鉄道が三河鉄道を合併、西中金駅 - 蒲郡駅間を三河線とする[42]

岡崎市内線の歴史

蒲郡線の歴史

  • 1920年大正9年)12月2日 - 三河鉄道が三河吉田駅(現、吉良吉田駅) - 蒲郡駅間の免許を取得[46]
  • 1929年昭和4年)8月11日 - 三河鉄道により三河吉田駅 - 三河鳥羽駅間が開業[47]
  • 1935年(昭和10年)1月22日 - 宮崎口駅が正式開業[48]
  • 1936年(昭和11年)
    • 7月24日 - 三河鳥羽駅 - 三河鹿島駅間が開業[49](三河鳥羽駅以東は非電化)。
    • 11月10日 - 三河鹿島駅 - 蒲郡駅間が開業し、全通[50]
  • 1937年(昭和12年)
    • 3月9日 - 拾石駅 - 蒲郡駅間に竹谷駅開業[51]
    • 5月11日 - 竹谷駅 - 蒲郡駅間に江畑駅開業[51]
    • 9月2日 - 仮設の形原駅を蒲郡寄りに0.1km移設し正式開業(認可日)[48]
  • 1941年(昭和16年)6月1日 - 名古屋鉄道が三河鉄道を合併。三河線の一部となる。

挙母線の歴史

  • 1922年(大正11年)4月20日 岡崎電気軌道に対し鉄道免許状下付(岡崎市井田町-加茂郡松平村間)[52]
  • 1924年(大正13年)12月27日 岡崎電気軌道により岡崎井田駅 - 大樹寺駅 - 門立駅間開業[53]
  • 1926年(大正15年)9月29日 岡崎電気軌道に対し鉄道免許状下付(額田郡岩津村-西加茂郡挙母村間)[54]
  • 1927年(昭和2年)4月16日 岡崎電気軌道が三河鉄道に吸収合併される。
  • 1929年(昭和4年)12月18日 三河鉄道により三河岩脇駅 - 上挙母駅間開業[55]。当初より1500V電化。大樹寺 - 三河岩脇間の架線電圧も600Vから1500Vに昇圧されるが、三河岩脇 - 門立間は600Vで取り残される。大樹寺 - 上挙母間を岡崎線、三河岩脇 - 門立間を門立支線とする。
  • 1931年(昭和6年)8月15日 鉄道免許取消(額田郡岩津村門立-東加茂郡松平村九久平間 指定ノ期限マテニ工事竣工ササルタメ)[56]
  • 1938年(昭和13年)5月1日 門立支線休止。
  • 1939年(昭和14年)10月3日 門立支線廃止[57]
  • 1941年(昭和16年)6月1日 三河鉄道が名古屋鉄道に吸収合併される。
  • 1941年(昭和16年) - 1946年(昭和21年) 鴛鴨駅廃止(正確な時期不明)

路線

路線名のない区間があるため、便宜上名鉄での路線名を基準に記載する。軌間は全て1067mmである。

名鉄三河線および名鉄蒲郡線に対応する区間
西中金駅 - 猿投駅 - 上挙母駅 - 大浜港駅(現在の碧南駅) - 三河吉田駅(現在の吉良吉田駅) - 三河鳥羽駅 - 蒲郡駅
名鉄合併時点で西中金駅 - 三河鳥羽駅間が1500V直流電化、三河鳥羽駅 - 蒲郡駅間が非電化であった。
名鉄挙母線に対応する区間(岡崎線)
岡崎井田駅 - 大樹寺駅 - 三河岩脇駅 - 上挙母駅
名鉄合併時点で岡崎井田駅 - 大樹寺駅間が600V直流電化、大樹寺駅 - 上挙母駅間が1500V直流電化であった。
名鉄岡崎市内線に対応する区間
岡崎駅前駅 - 岡崎井田駅
名鉄合併時点で全線が600V直流電化であった。
名鉄合併前に廃止された区間(門立支線
三河岩脇駅 - 門立駅
廃止時点で全線が600V直流電化であった。

車両

1500V線区

600V線区

  • 1 - 12号電車 - 岡崎電気軌道から承継
名鉄への合併時に1 - 3,7 - 12の9両が48 - 56に改番されている。
49 - 53,56の6両は1946年 - 1947年に車体新造により名鉄モ50形電車(59 - 64)となった。
原型で残った48,54,55は1949年に名鉄モ45形電車(47 - 49)となった。

非電化線区

名鉄合併前に廃形式

1926年から1936年までの間は非電化線区が存在しなかったため、電化前に使用されていた蒸気機関車・客車・蒸気動車は一旦全廃されている。

車両基地

脚注

注釈

  1. ^ 後にこの区間には三河高浜駅が増設され、夏の海水浴シーズンには新須磨臨時停車場が設置された。
  2. ^ 取締役の神谷伝兵衛は2代目[8]
  3. ^ その後現在は蒲郡線となっている吉良吉田駅 - 蒲郡駅間も三河鉄道により敷設され1936年に開通した。当該区間は1941年の名古屋鉄道合併後も三河線を名乗っていたが、1948年に蒲郡線に改称された。
  4. ^ 1930年時点の借入金は402万円、支払手形43万円、未払金44万円であった。[11]
  5. ^ 競争相手の吸収、輸送需要の誘発など、三河鉄道の合併は愛知電鉄側にも十分にメリットがあった。にもかかわらず合併が実現しなかったのは、愛知電鉄側も実情として豊橋線の高規格設備投資に起因する経営危機が背景にあり、三河鉄道と合併する余裕が無かったからともされている[13]
  6. ^ 小田原電気鉄道技師から専務取締役になり退社後は湘南電気鉄道京浜電気鉄道海岸電気軌道の役員を歴任[14]
  7. ^ 官報では11月15日[33]
  8. ^ 『地方鉄道及軌道一覧 : 附・専用鉄道. 昭和10年4月1日現在』『鉄道院年報. 明治42年度 軌道之部』(国立国会図書館デジタルコレクション)は明治32年1月1日であるが、『名鉄岡崎市内線』4頁では『帝国鉄道要鑑. 第3版』、『扶桑新聞』明治31年12月29日では28日を開業式としている
  9. ^ 『名鉄岡崎市内線』6頁。『鉄道統計資料. 昭和2年』(国立国会図書館デジタルコレクション)は7月19日を実施日

出典

  1. ^ a b c d e f 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和15年11月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  2. ^ a b c d e 『株式会社年鑑. 昭和16年版』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  3. ^ a b 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1911年7月24日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  4. ^ a b 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1911年8月10日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  5. ^ a b 『日本全国諸会社役員録. 第21回』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  6. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第24回』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  7. ^ 名古屋鉄道 編『名古屋鉄道社史』名古屋鉄道、1961年、293-294頁。ASIN B000JAMKU4 
  8. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第31回』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  9. ^ 名古屋鉄道 編『名古屋鉄道社史』名古屋鉄道、1961年、296-297頁。ASIN B000JAMKU4 
  10. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第35回』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  11. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第38回』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  12. ^ 名古屋鉄道 編『名古屋鉄道社史』名古屋鉄道、1961年、163-164頁。ASIN B000JAMKU4 
  13. ^ 名古屋鉄道 編『名古屋鉄道社史』名古屋鉄道、1961年、164-165頁。ASIN B000JAMKU4 
  14. ^ 『人事興信録. 9版』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  15. ^ 『日本全国諸会社役員録. 第40回』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  16. ^ 小川功『企業破綻と金融破綻』318-319頁
  17. ^ 『株式投資年鑑.昭和12年版』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  18. ^ a b 『地方鉄道及軌道一覧 昭和10年4月1日現在』”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  19. ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1914年2月10日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  20. ^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1914年9月9日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  21. ^ a b c 日本鉄道旅行地図帳 追加・訂補 7号 東海、鉄道フォーラム、2014年10月20日閲覧。
  22. ^ 「軽便鉄道貨物運輸開始」『官報』1915年8月23日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  23. ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1915年11月6日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  24. ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1915年12月14日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  25. ^ 「軽便鉄道停留場設置」『官報』1918年4月24日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  26. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1920年7月8日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  27. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1920年9月6日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  28. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1920年11月9日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  29. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1920年12月3日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  30. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1921年11月3日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  31. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1922年2月4日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  32. ^ 名古屋鉄道 編『名古屋鉄道社史』名古屋鉄道、1961年、870頁。ASIN B000JAMKU4 
  33. ^ 「地方鉄道駅設置」『官報』1923年11月29日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
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  36. ^ 「地方鉄道運輸開始並営業哩程変更」『官報』1926年9月10日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
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  39. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1928年1月30日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  40. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1928年9月4日”、国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月20日閲覧。
  41. ^ 新實守 著「三鉄ものがたり」、徳田耕一 編『名鉄の廃線を歩く』JTB、2001年、155頁。ISBN 978-4533039232 
  42. ^ 新實守 著「三鉄ものがたり」、徳田耕一 編『名鉄の廃線を歩く』JTB、2001年、156頁。ISBN 978-4533039232 
  43. ^ 「軌道特許状下付」『官報』1921年8月12日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  44. ^ 『鉄道省鉄道統計資料. 大正12年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  45. ^ 『地方鉄道及軌道一覧 : 附・専用鉄道. 昭和10年4月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
  46. ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1920年12月3日 - 国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月19日閲覧。
  47. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1929年8月19日 - 国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月19日閲覧。
  48. ^ a b 日本鉄道旅行地図帳 追加・訂補 7号 東海 - 鉄道フォーラム
  49. ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1936年8月6日 - 国立国会図書館デジタルコレクション、2014年10月19日閲覧。
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  51. ^ a b 今尾恵介(監修)『日本鉄道旅行地図帳』 7号、新潮社、2008年、46頁。ISBN 978-4107900258 
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  56. ^ 「鉄道免許取消」『官報』1931年8月10日(国立国会図書館デジタルコレクション)
  57. ^ 「鉄道営業廃止」『官報』1939年10月7日(国立国会図書館デジタルコレクション)

参考文献