バブル世代
バブル世代（ばぶるせだい）
概説
概ね1965年から1970年に生まれた世代に当たる。この世代の前後には、弟妹が団塊ジュニア（1971年～1974年生まれ）、親が焼け跡世代（1935年～1939年生まれ）、祖父母が明治40年代生まれ（1907年～1912年生まれ）または1910年代生まれ、曽祖父母が1880年代生まれ、子供が1990年代生まれである者が多い。
四年制大学卒であれば1966年～1969年生まれを指す事が多い。1970年生まれは「準バブル世代」と呼ばれることがある。「バブル期入社世代」や「バブル就職世代」、「バブルっ子世代」とも言う。また、「キリギリス」と呼ばれることも多い。[要出典]エラー: タグの貼り付け年月を「date=yyyy年m月」形式で記入してください。間違えて「date=」を「data=」等と記入していないかも確認してください。
1988年入社組はバブル世代扱いされ易いが、就職活動年である1987年に起きた下記の影響を受け、実際は就職売り手市場とはなっていない。
前年の1987年入社組について、高専卒・専修学校卒・短大卒入社組の多くが丙午年生まれ（1966年）に該当していた事もあり、極端に全体人数が少なかった（丙午#迷信、及び日本の人口統計#年齢別人口を参照の事）。その為、前後の入社組に比べ企業採用の門戸が比較的緩やかであった。その影響もあり、就職売り手市場状態が1987年入社世代より全て該当という誤解が広く世の中に浸透している。
一方で、高卒は1966年～1969年生まれよりも、寧ろ団塊ジュニア（1971年～1974年生まれ）の方がバブル入社の恩恵を受けている[1]。
世代人数はそれ以前の世代と比べると少ない（日本の人口統計を参照）。
高校から大学在学時にバブル景気を迎えていたこともあり、首都圏近郊のいわゆる「お坊ちゃま校」や「お嬢さま校」に通学していた場合イベント系サークルの絶頂期やチームの初期に関係していた者が多く、消費活動や遊びに時間も金も割く傾向にあった。
成長過程
兄姉世代である新人類や、弟妹世代である団塊ジュニアと同様に、入学試験などの競争を強いられた[2]。大学・短大合格率は、1966/67年生まれから1971/1972年生まれにかけて低下し続けた[3]。ただし、1968/69年生まれの学年から、国立大学複数受験（前期・後期）が始まり、共通一次試験が五教科七科目1000点満点から五科目800点満点に変更されるなど、入試制度の改革が行われたため、単純な合格率による比較は意味をなさない。
なお、彼らの中高校生時代（1980年代前半）はツッパリ文化の最盛期で、矢沢永吉や横浜銀蝿などの、リーゼントロックとツッパリ（不良）ファッションが、当時の管理教育に反発する少年層の間で大流行した。当時の不良少年の多くは高卒または高校中退で社会人となり、バブル期の大学生文化とは無縁であった者も多い[4][5]。
大学に進学した者はバブル文化の発信源として華やかなファッションブームや文化を生み出していった。1980年代の「女子大生ブーム」の時期にあって、都会の若い女性は消費対象としてもてはやされた。
大学卒業時にはバブル景気により就職市場は大幅に好転、売り手市場となった。企業から人気の高い有名大学の学生は3S（寿司、ステーキ、ソープ（風俗））やディズニーランドや海外旅行で接待されたケースもあるという。
就職難の時期を過ごし多くが非正規雇用となった後の団塊ジュニアやポスト団塊ジュニアと違うのは受験の努力が大学生活や就職で報われるということがはっきりしていたことである。当時の大卒就職市場の状況は映画『就職戦線異状なし』が参考になる。ただし、入社後はバブル期は人手不足と好景気で、バブル崩壊後は入社人数を大幅に絞ったために労働負荷が増え過密労働に陥る者も多く発生した。この点は新人類世代と同様である。
社会人となった後の過程
当時は極めて日本の景気がよく、これを受けて事業を拡大・展開し業績を拡大するべく、各社こぞって高卒大卒を問わず人員募集数を拡大した。その結果、企業の求職人数は就職希望者を大幅に上回っていた。
しかし、1991年秋に日本のバブル経済が破綻した影響で経済活動が沈滞化。その後約15年、多くの企業は新卒（氷河期世代）らの募集を手控えた。その影響で従業員の年代別人口バランスが逆ピラミッド型に近い人口構成を持つ企業もある。
入社後において同期（または同期に近い世代）の人数が圧倒的に多い社内環境のため競争が激しく、一方で旧来であれば経験すべき事を経験できないままマネージメントを任されてしまう場合があり、管理職として要求される組織化能力、計画力、問題解決能力、問題形成能力、企画力が不足するという問題を抱えてしまうことが少なくない。
これからバブル世代が管理職となっていくにつれてポスト競争の激化と責任の重圧から精神的疾患を抱えるホワイトカラーやブルーカラーが増加している。社会生産性本部「産業人メンタル・ヘルス研究所調べ 2006」では心の病が最も多い年齢層は30代が61.0%である。
この世代以降の日本人は労働条件の悪化の影響を受け、未婚率が上昇している。そのために、「子をもうけ、教育して社会に送り出す」という「社会の再生産」がうまくいっていない。35歳〜39歳人口に占める未婚率は2005年（平成17年）で男30.0%、女性18.4%に達した。出生数は横ばいで120万程度で推移している。出生率は1.3程度である。
脚注
関連項目
参考文献
（白書類）
- 「平成十四年 就業構造基本調査」総務省 2002
- 「平成十六年版 労働統計要覧」 厚生労働省 2004
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外部リンク
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