後藤新平
後藤 新平（ごとう しんぺい、安政4年6月4日（1857年7月24日） - 昭和4年（1929年）4月13日）は明治・大正・昭和初期の医師・官僚・政治家である。
| 後藤 新平 | |
|---|---|
 | |
| 生年月日 | 1857年7月24日 |
| 出生地 |
 陸奥国胆沢郡塩釜村（現：岩手県奥州市） |
| 没年月日 | 1929年4月13日（71歳没） |
| 死没地 |
京都 |
| 出身校 | 須賀川医学校 |
| 称号 | 正二位・勲一等・伯爵 |
| 配偶者 | 後藤和子 |
| 第18・20代逓信大臣 | |
| 内閣 |
第2次桂内閣 (18) 第3次桂内閣 (20) |
| 在任期間 | 1908年7月14日 - 1911年8月30日 (18) |
| 在任期間 | 1912年12月21日 - 1913年2月20日 (20) |
| 第34・39代内務大臣 | |
| 内閣 |
寺内内閣 (34) 第2次山本内閣 (39) |
| 在任期間 | 1916年10月9日 - 1918年4月23日 (34) |
| 在任期間 | 1923年9月2日 - 1924年1月7日 (39) |
| 第33代外務大臣 | |
| 内閣 | 寺内内閣 |
| 在任期間 | 1918年4月23日 - 同9月29日 |
伯爵（明治39年（1906年）男爵、大正11年（1922年）子爵、昭和3年（1928年）伯爵）。位階勲等は正二位勲一等。台湾総督府民政長官。満鉄初代総裁。逓信大臣、内務大臣、外務大臣。東京市第7代市長、ボーイスカウト日本連盟初代総長。東京放送局（のちの日本放送協会）初代総裁。拓殖大学第3代学長。
計画の規模の大きさから「大風呂敷」とあだ名された、日本の植民地経営者であり、『都市計画家』である。台湾総督府民政長官、満鉄総裁を歴任し、日本の大陸進出を支え、鉄道院総裁として国内の鉄道を整備した。関東大震災後に内務大臣兼帝都復興院総裁として東京の都市復興計画を立案した（都市計画の項も参照推奨）。
生涯
生い立ち・医師時代
陸奥国胆沢郡塩釜村（水沢市を経て、現在の奥州市）出身。留守家家臣後藤実崇の長男。江戸時代後期の蘭学者・高野長英は後藤の大叔父に当たり、甥に政治家の椎名悦三郎、娘婿に政治家の鶴見祐輔、孫に社会学者の鶴見和子、哲学者の鶴見俊輔、演出家の佐野碩をもつ。
胆沢県大参事であった安場保和にみとめられ、後の海軍大将・斎藤実とともに13歳で書生として引き立てられ県庁に勤務しのち15歳で上京し、東京太政官少史・荘村省三のもとで門番兼雑用役になる。安場との縁はその後も続き、安場が岩倉使節団に参加して帰国した直後に福島県令となると後藤は安場を頼り、16歳で福島洋学校に入った。
後藤本人は最初から政治家を志していたとされるが母方の大伯父である高野長英の弾圧等の影響もあって医者を勧められ、恩師・安場や岡田（阿川）光裕の進めもあって17歳で須賀川医学校に気の進まないまま入学。ただし同校では成績は優秀で卒業後、山形県鶴岡の病院勤務が決まっていたが安場が愛知県令をつとめることになり、それについていくことにして愛知県医学校（現・名古屋大学医学部）で医者となる。ここで彼はめざましく昇進し24歳で学校長兼病院長となり、病院に関わる事務に当たっている。またこの間、岐阜で遊説中に暴漢に刺され負傷した板垣退助を診察している。この際、後藤は「閣下、御本懐でございましょう」と言ったという。後藤の診察を受けた後、板垣は「彼を政治家にできないのが残念だ」と口にしたという。またこの時期安場の次女、和子を妻にもらう。
明治14年（1881年）、愛知県千鳥ヶ浜に海水浴場が開かれるが、これは後藤の指導によると伝えられている。この前年に開設された日本最古の医療目的の海水浴施設沙美海岸（岡山県倉敷市）に次ぎ、同じ年に開設された富岡海岸（横浜市金沢区）、兵庫県須磨海岸に並ぶもので、医療としての海水浴に先見の明を持っていた。
医師として高い評価を受ける一方で、先進的な機関で西洋医学を本格的に学べないまま医者となったことに、強い劣等感を抱いていたとも伝わっている。
明治15年（1882年）2月、愛知県医学校での実績を認められて内務省衛生局に入り、医者としてよりも官僚として病院・衛生に関する行政に従事することとなった。
明治23年（1890年）、ドイツに留学。西洋文明の優れた部分を強く認める一方で同時にコンプレックスを抱くことになったという。帰国後、留学中の研究の成果を認められて医学博士号を与えられ、明治25年（1892年）12月には長与専斎の推薦で内務省衛生局長に就任した。
明治26年（1893年）、相馬事件に巻き込まれて5ヶ月間にわたって収監され最終的には無罪となったものの衛生局長を非職となり、一時逼塞する破目となった。
「生物学の原則」に則った台湾統治
明治28年（1895年）4月1日、相馬事件で辛酸を舐めたが友人の推薦で復帰。日清戦争の帰還兵に対する検疫業務に広島・宇品港似島で臨時陸軍検疫部事務長官として従事し、その行政手腕の巧みさからこの件の上司だった陸軍参謀の児玉源太郎の目にとまる。
明治31年（1898年）3月、その児玉が台湾総督となると後藤を抜擢し、自らの女房役である民政長官とした。そこで後藤は、徹底した調査事業を行って現地の状況を知悉した上で経済改革とインフラ建設を強引に進めた。こういった手法を後藤は自ら『生物学の原則』に則ったものであると説明している（比喩で「ヒラメの目をタイの目にすることは出来ない」と語っている）。それは「社会の習慣や制度は、生物と同様で相応の理由と必要性から発生したものであり、無理に変更すれば当然大きな反発を招く。よって現地を知悉し、状況に合わせた施政をおこなっていくべきである」というものだった。
台湾の調査事業
まず台湾における調査事業として臨時台湾旧慣調査会を発足させ、京都帝国大学教授で法学者の岡松参太郎を招聘、また自らは同会の会長に就任した。また同じく京都大学教授で法学者の織田萬をリーダーとして、当時まだ研究生であった中国哲学研究者の狩野直喜、中国史家の加藤繁などを加えて、清朝の法制度の研究をさせた。これらの研究の成果が『清国行政法』であり、その網羅的な研究内容は近世・近代中国史研究に欠かせない資料となっている。
人材の招聘
開発と同時に人材の招聘にも力を注いだ。アメリカから新渡戸稲造を招いた際には、病弱を理由に断る新渡戸を執務室にベッドを持ち込むことなどの特別な条件を提示して結局承諾させている。スカウトされた新渡戸は、殖産局長として台湾でのサトウキビやサツマイモの普及と改良に大きな成果を残している。また、生涯の腹心となった中村是公と出会ったのも台湾総督府時代だった。
阿片漸禁策
当時は、中国本土と同様に台湾でも阿片の吸引が庶民の間で普及しており、これが大きな社会問題となっていた。また「日本人は阿片を禁止しようとしている」という危機感が抗日運動の引き金のひとつともなっていった。これに対し後藤は、阿片を性急に禁止する方法をとらなかった。
まず阿片に高率の税をかけて購入しにくくさせるとともに、吸引を免許制として次第に常習者を減らしていく方法を採用した。この方法は成功し、阿片常習者は徐々に減少した。総督府の統計によると、明治33年（1900年）には16万9千人いた阿片常習者は大正6年（1917年）には6万2千人、昭和3年（1928年）には2万6千人にまで減少している。こののち総督府では昭和20年（1945年）に阿片吸引免許の発行を全面停止、施策の導入から50年近くをかけて台湾では阿片の根絶が達成された[1]。
満鉄総裁
明治39年（1906年）、南満洲鉄道初代総裁に就任し、大連を拠点に満洲経営に活躍した。ここでも後藤は中村是公や岡松参太郎ら台湾時代の人材を多く起用するとともに30代、40代の若手の優秀な人材を招聘し、満鉄のインフラ整備、衛生施設の拡充、大連などの都市の建設に当たった。また満洲でも「生物学的開発」のために調査事業が不可欠と考え、満鉄内に調査部を発足させている。
当時、清朝の官僚の中で満州に大きな関心を持っていたのは袁世凱を中心とする北洋軍閥であり、明治40年（1907年）4月の東三省建置に当たっては彼の腹心である人物が多く要職に配置された。彼らは日本の満州における権益独占を好まずアメリカを盛んに引き込もうとし、その経済力を以って満鉄に並行する路線を建設しようとした。これは大連を中心に満鉄経営を推し進めていた日本にとって大きな脅威であった。
そこで新平は袁に直接書簡を送ってこれが条約違反であることを主張し、この計画を頓挫させた。ただし満鉄への連絡線の建設の援助、清国人の満鉄株式所有・重役就任などを承認し、反日勢力の懐柔を図ろうとしている。また北満州に勢力を未だ確保していたロシア帝国との関係修復にも尽力し、満鉄のレールをロシアから輸入したり伊藤博文とロシア側要路者との会談も企図している（ただしこの会談は伊藤がハルピンで暗殺されたため実現しなかった）。
当時の日本政府では満州における日本の優先的な権益確保を唱える声が主流であったが、後藤はむしろ日清露三国が協調して互いに利益を得る方法を考えていたのである。
拓殖大学学長
大正8年（1919年）、拓殖大学（前身は桂太郎が創立した台湾協会学校）学長に就任（在職：大正8年（1919年）8月2日-昭和4年（1929年）4月13日）。拓殖大学との関係は台湾総督府民政長官時代、設立間もない「台湾協会学校」の良き理解者としてたびたび入学式や卒業式で講演をし物心両面において支援していたが、大正8年（1919年）より第3代学長として直接拓殖大学の経営に携わることとなった。そして当時発令された大学令に基づく「大学（旧制大学）」に昇格すべく各般の整備に取りかかり、大正11年（1922年）6月、大学昇格を成し遂げるなど亡くなる昭和4年（1929年）4月まで学長として拓殖大学の礎を築いた。 学内での様子は当時の記録として「後藤先生は学生に対しては慈愛に満ちた態度を以て接せられ、学生もまた親しむべき学長先生として慈父に対するような心安さを感じていました」と当時の記録にあるように学生達に心から慕われていた。当時の邸宅は、水道橋駅から後楽園方面に降りて秋葉原方向の坂道を登る途中にある、昭和第一高校の前の公園であった。
関東大震災と世界最大規模の帝都復興計画
第2次桂内閣で逓信大臣・初代内閣鉄道院総裁（在職：明治41年（1908年）7月14日 - 明治44年（1911年）8月30日）、寺内内閣で内務大臣（在職：大正5年（1916年）10月9日 - 大正7年（1918年）4月23日）・外務大臣（大正7年（1918年）4月23日 - 9月28日）、しばし国政から離れて東京市長（大正9年（1920年）12月17日 - 大正12年（1923年）4月20日）、第2次山本内閣で再び内務大臣（大正12年（1923年）9月2日 - 大正13年（1924年）1月7日、後述）等を歴任した。
鉄道院総裁の時代には、職員人事の大幅な刷新を行った。これに対しては内外から批判も強く「汽車がゴトゴト（後藤）してシンペイ（新平）でたまらない」と揶揄された。しかし、今日のJR九州の肥薩線にその名前を取った「しんぺい」号が走っている。
関東大震災の直後に組閣された第2次山本内閣では、内務大臣兼帝都復興院総裁として震災復興計画を立案した。それは大規模な区画整理と公園・幹線道路の整備を伴うもので13億円という当時としては巨額の予算（国家予算の約1年分）のため財界等からの猛反対に遭い、当初計画を縮小せざるを得なくなった（議会に承認された予算は5億7500万円）。現在の東京の都市骨格、公園や公共施設の整備をしたもの、後藤の独裁的な政策は地主・地権者の私有財産権を無視しており、今日でも厳しい批判をあびている。この復興事業は、パリの区画整理をモデルにしたものであり、既成市街地における都市改造事業として、後藤の独自の発想とは言えない。
道路建設に当たっては、東京から放射状に伸びる道路と環状道路の双方の必要性を強く主張し、計画縮小されながらも実際に建設された。当初の案ではその幅員は広い歩道を含め70mから90m、中央または車・歩間に緑地帯を持つと言う大規模なもので、自動車が普及する以前の時代では受け入れられにくかった。
現在、それに近い形で建設された姿を和田倉門、馬場先門など皇居外苑付近に見ることができる。『現在の東京の幹線道路網の大きな部分は後藤に負っていると言ってよく、特に下町地区では帝都復興事業以降に新たに街路の新設が行われておらず、帝都復興の遺産が現在インフラとしてそのまま利用されている。』また、昭和通りの地下部増線に際し、拡幅や立ち退きを伴わず工事を実施でき、その先見性が改めて評価された事例もあり、『もし彼が靖国通りや明治通り・山手通りの建設を行ってても、現在の東京で頻繁に起こる大渋滞は継続していたと言える』。
一方で、後藤による都市計画は、東京の都市機能拡充の引き換えに江戸以来の情緒を喪失させ、「東京を無機質な町に変質させてしまった。」との批判もある。しかし、帝都復興事業が行われた区域は震災の大火災によって灰燼と化した地域に限定されており、また、関東大震災以前にも東京が震災や火災による被害を受けていたため、そもそも江戸の情緒を残す町並みはほとんど残されていなかったこと、震災前の東京は交通や衛生など現在にも共通する多くの都市問題を抱えていたことなどを考慮すると、「江戸の情緒を喪失させた」という批判は適切なものである。
ただし、帝都復興予算が削られたために復興委員会は買収費用がかからない共有地の杜を潰し掘割を埋めたことにより、ロンドン、ニューヨーク、パリ等の大都市と比しても圧倒的に森が少ない点や、自治のプロを任じながら時代の流れののままに都市問題解決の中核となる地域コミュニティの結束点を破壊している点が問題として指摘されている。
ソ連外交とその後
大正12年（1923年）、東京市長時代に国民外交の旗手として後藤・ヨッフェ会談を伊豆の熱海で行い、成立せんとしていたソビエト連邦との国交正常化の契機を作った。ヨッフェは当時モスクワに滞在していたアメリカ共産党員・片山潜の推薦を受けて派遣されたもので、仲介したのは黎明会を組織した内藤民治と田口運蔵等の社会主義者であった。一部から新平は「赤い男爵」といわれたが、あくまで日本とロシアの国民の友好を唱え、共産主義というイデオロギーは単なるロシア主義として恐れず、むしろソビエト・ロシアの体制を軟化させるために、日露関係が正常化される事を展望していた。
大正13年（1924年）、社団法人東京放送局が設立され、初代総裁となる。試験放送を経て翌大正14年（1925年）3月22日、日本で初めてのラジオ仮放送を開始。総裁として初日挨拶を行った[2]（大正15年（1926年）、東京放送局は大阪放送局、名古屋放送局と合併し、社団法人日本放送協会に発展的解消する）。
昭和3年（1928年）、後藤はソ連を訪問しスターリンと会見、国賓待遇を受ける。少年団日本連盟会長として渡航。その際、少年達1人が1粒を送った米による握り飯を泣きながら食べ渡航したという。当時の情勢的に日中露の結合関係の重要性は後藤が暗殺直前の伊藤博文にも熱く語った信念であり、田中義一内閣が拓務省設置構想の背後で構想した満洲委任統治構想、もしくは満洲における緩衝国家設立を打診せんとしたものとも指摘されるが、詳細は未だに不明である。後の満鉄総裁・松岡洋右が日ソ中立条約締結に訪ソした際「後藤新平の精神を受け継ぐものは自分である」と、ソ連側から盗聴されていることを知りつつわざと大声で叫んだとされる。
なお、しばしば総理大臣候補として名前が取り沙汰されながら結局就任できなかった原因として、第3次桂内閣の逓信大臣当時の第一次憲政擁護運動で前首相にして政友会総裁の西園寺公望の失脚を画策し、最後の元老となった西園寺に嫌われていたことが大きいと徳富蘇峰が語っている。
晩年
明治36年（1903年）、貴族院勅選議員となり、終生在籍した。晩年は政治の論理化を唱え各地を遊説した。昭和4年（1929年）、遊説で岡山に向かう途中列車内で脳溢血で倒れ、京都の病院で4月13日死去。
三島通陽の『スカウト十話』によれば、後藤が倒れる日に三島に残した言葉は「よく聞け、金を残して死ぬ者は下だ。仕事を残して死ぬ者は中だ。人を残して死ぬ者は上だ。よく覚えておけ」であったという。
逸話
- 東京市長時代、永田秀次郎・池田宏・前田多門の3名の補佐役を「畳屋」と称した。畳屋の由来は"畳"の旧字体（ワ冠の上に3つの"田"の字が乗っかっている）をもじって、3人の補佐役がいずれも名前の中に"田"の字を含んでいることによる。
- 日本のボーイスカウト活動に深い関わりを持ち、ボーイスカウト日本連盟の初代総長を勤めている。スカウト運動の普及のために自ら10万円の大金を日本連盟に寄付し、さらに全国巡回講演会を数多く実施した。ボーイスカウトの半ズボンの制服姿の写真が現在も残っている。制服姿の後藤が集会に現れると、彼を慕うスカウトたちから「僕等の好きな総長は、白いお髭に鼻眼鏡、団服つけて杖もって、いつも元気でニコニコ」と歌声が上がったという。
- 晩年はソビエト連邦との国交回復に尽力する一方、数の論理で支配される政党政治を批判し、倫理確立による選挙粛正を唱え全国を遊説した。
- シチズン時計の名付け親でもある（後藤と親交のあった社長から新作懐中時計の命名を頼まれ、「市民から愛されるように」とCITIZENの名を贈った）。
- 虎ノ門事件の責任を取らされ内務省を辞めた正力松太郎が読売新聞の経営に乗り出したとき、上司（内務大臣）だった後藤は自宅を抵当に入れて資金を調達し何も言わずに貸した。その後、事業は成功し借金を返そうとしたが、もうすでに彼は他界していた。そこで、正力はその恩返しとして後藤の故郷である水沢町（当時）に借りた金の2倍近い金を寄付した。この資金を使って、1941年に日本初の公民館が建設された。
- 地下鉄の父・早川徳次の「東京に地下鉄を作りたい」という構想に理解を示し、支援者に名を連ねたひとりであった。
- 現在の中国大使館は後藤邸の跡地である。
著作
- 『海水功用論 附海濱療法』（1882年）
- 『国家衛生原理』（1889年）
- 『日本膨脹論』（1924年）
- 『政治の倫理化』（1926年）
脚注
参考文献
伝記
- 鶴見祐輔『後藤新平』全4巻（後藤新平伯伝記編纂会、1937-1938年）
- 鶴見祐輔、一海知義校訂『〈決定版〉正伝 後藤新平』全8巻・別巻1（藤原書店、2004-2007年）
- 杉森久英『大風呂敷』（毎日新聞社、1965年）
研究書
- 信夫清三郎『後藤新平 科学的政治家の生涯』（博文館、1941年）
- 北岡伸一『後藤新平 外交とヴィジョン』（中公新書、1988年） ISBN 9784121008817
- 小林道彦『日本の大陸政策 1895-1914 桂太郎と後藤新平』（南窓社、1996年） ISBN 9784816501944
- 駄場裕司『後藤新平をめぐる権力構造の研究』（南窓社、2007年） ISBN 9784816503542
- 浅野豊美『帝国日本の植民地法制―法域統合と帝国秩序』（名古屋大学出版会、2008年、ISBN 4-815-80585-7）
- ワシーリー・モロジャコフ 著、木村汎 訳『後藤新平と日露関係史---ロシア側新資料に基づく新見解』藤原書店、2009年5月。ISBN 4894346842。
その他
- 季刊誌『環【歴史・環境・文明】』29号（2007年春)、特集「世界の後藤新平／後藤新平の世界」、藤原書店、2007年4月
関連項目
外部リンク
| 公職 | ||
|---|---|---|
| 先代 堀田正養 林董 |
逓信大臣 第18代：1908年 - 1911年 第20代：1912年 - 1913年 |
次代 林董 元田肇 |
| 先代 一木喜徳郎 水野錬太郎 |
内務大臣 第34代：1916年 - 1918年 第39代：1923年 - 1924年 |
次代 水野錬太郎 水野錬太郎 |
| 先代 本野一郎 |
外務大臣 第33代：1918年 - 1918年 |
次代 内田康哉 |
| 先代 田尻稲次郎 |
東京市長 第7代：1920年 - 1923年 |
次代 永田秀次郎 |
| 先代 曽根静夫 |
台湾総督府民政局長・民政長官 第3代：1898年 - 1906年 |
次代 祝辰巳 |
| 学職 | ||
| 先代 小松原英太郎 |
拓殖大学総長（学長） 第3代：1919年8月2日 - 1929年4月13日 |
次代 永田秀次郎 |