マグナ・カルタ
マグナ・カルタまたは大憲章(だいけんしょう)(羅: Magna Carta、羅: Magna Carta Libertatum、英: the Great Charter of the Liberties、直訳では「自由の大憲章」)は、イングランド王国においてジョン王により制定された憲章である。イングランド国王の権限を制限したことで憲法史の草分けとなった。また世界に先駆け敵性資産の保護を成文化した[1]。

成立
マグナ・カルタはラニーミードにおいて1215年6月15日に制定された。ジョン王のマグナ・カルタは教皇インノケンティウス3世の勅令により無効とされたものの、その後、数度改正されている(英語版を参照されたい)。 1225年に作られたヘンリー3世のマグナ・カルタの一部は、現在でもイギリスにおいて憲法を構成する法典の一つとして効力を有する。
経緯
ジョン王がフランス王フィリップ2世との戦いに敗れてフランス内の領地を失ったにもかかわらず新たに戦を仕掛けて再び敗戦したために、1215年5月5日に貴族の怒りが爆発した。貴族側はジョン王の廃位を求めて結託し、ロンドン市が同調する事態になるとほとんどの貴族と国民は反ジョンでまとまってしまった。当時はこのように臣民の信頼を失った王は自ら退位するか処刑されるしかなく、その後新たな王が立てられるのが通常であったが、このときジョン王が王の権限を制限する文書に国王として承諾を与えることで事態の収拾を図ったために制定された。
王といえどコモン・ローの下にあり、古来からの慣習を尊重する義務があり、権限を制限されることが文書で確認されたという意味が大きい。王の実体的権力を契約、法で縛り、権力の行使はデュー・プロセス・オブ・ローによることを要するといった点は現代に続く「法の支配」、保守主義、自由主義の原型となった。
制定直後、実施にあたり混乱があり、更にジョンを支持するローマ教皇インノケンティウス3世がイングランドの貴族や国民の動きを非難してイングランド国王は神と教会以外の約束に縛られるものではないとマグナ・カルタの廃棄を命じた。翌年にジョンが死ぬとフランスのルイ王太子がロンドンへ侵攻(第一次バロン戦争)、マグナ・カルタはヘンリー3世の摂政ウィリアム・マーシャルの元で再確認され、バロン戦争を終結させた。しかし、ヘンリー3世はその後この憲章を守らなかったため、たびたび再確認された。またその際に、条文のいくつかは修正された。現在有効とされているものは1225年に修正されたものである。その後、廃止されないまま忘れられており、中世の時代の中でほとんど重視されなくなった。ウィリアム・シェイクスピアの史劇『ジョン王』にはマグナ・カルタ制定のエピソードが登場しないことにも、この軽視が窺われる。
構成
前文と、63ヶ条から構成される。原文はラテン語が用いられている。
特に重要な項目は、
- 教会は国王から自由であると述べた第1条
- 王の決定だけでは戦争協力金などの名目で税金を集めることができないと定めた第12条
- ロンドンほかの自由市は交易の自由を持ち、関税を自ら決められるとした第13条
- 国王が議会を召集しなければならない場合を定めた第14条
- 自由なイングランドの民は国法か裁判によらなければ自由や生命、財産をおかされないとした第38条
などである。
イギリスの現行法令集w:Halsbury's Statutesに載っている条文は、1225年のヘンリー3世の時代に作られた新しいマグナ・カルタを、1297年にエドワード1世が確認したものである。前文と4か条が廃止されずに残っている。
- 前文 国王エドワードによるマグナ・カルタの確認
- 第1条 教会の自由
- 第9条(1215年の原マグナ・カルタの13条に相当) ロンドン市等の都市・港の自由
- 第29条(原39条および40条) 国法によらなければ逮捕・拘禁されたり、財産を奪われない(デュー・プロセス、適正手続)
- 第37条(1225年のマグナ・カルタの37条および38条に相当) 盾金、自由と慣習の確認、聖職者および貴族の署名
影響
国王と議会が対立するようになった17世紀になり再度注目されるようになった。マグナ・カルタの理念は、エドワード・コーク卿ほか英国の裁判官たちによって憲法原理「法の支配」としてまとめられた。清教徒革命の際には、革命の理由としてマグナ・カルタが使われた。また、アメリカ合衆国建国の理由にもマグナ・カルタが使われている。2009年にはユネスコの『世界の記憶』に登録された。
脚注
- ^ 意訳。「イングランドに身柄のある敵国の商人は、原則として身体の自由と財産権をなんら損なうことなく留め置かれる。ただし、王か王室裁判所の所長が、敵国に身柄のあるイングランド商人がどのような待遇を受けているか知った後は、イングランド内の敵国商人は互恵主義に基づいて扱われる」 Constitution Society, The Magna Carta (The Great Charter), 1215, Article. 41.
- ^ マグナ・カルタ写本4点を初の同時展示、発布800周年で - ロイター(2015年 02月 3日 15:22 JST版 2015年2月3日閲覧)