東政図
東 政図（ひがし まさみち）は、江戸時代後期の盛岡藩の家老。維新後は盛岡県大参事、後に外務省に入省し外交官となる。興亜会会員であり、そのアジア主義思想は石原莞爾にも影響を与えた。一般に書籍などでは『東次郎』の表記で紹介される事が多い。
 肖像写真 | |
| 時代 | 江戸時代後期 - 明治時代 |
| 生誕 | 天保6年9月17日（1835年11月7日） |
| 死没 | 明治44年（1911年）3月5日 |
| 改名 | 東政図、南部次郎 |
| 別名 | 通称：中務 |
| 官位 | 従五位 |
| 主君 | 南部利義→利剛 |
| 藩 | 陸奥盛岡藩 |
| 氏族 | 東氏→南部氏 |
| 父母 | 東政博 |
| 子 | 政徳、南部襄吉（陸軍中将） |
生涯
編集藩政改革と戊辰戦争
編集父の政博は、石原汀や田鎖高行を重用して悪政を敷いた南部利済に抗議して自害したため、東家は家禄や家屋を没収され南部姓の名乗りも剥奪された。しかしその家格のために再興を許され、350石で召し出された。嘉永3年（1850年）、13代藩主・南部利義の小姓となり、同5年には近習頭となる。その後嘉永三閉伊一揆を受けて藩政の立て直しを迫られた盛岡藩は、家老に昇進した政図や楢山佐渡といった若手の人材を登用して事に当たった。これから政図と佐渡は幕末の盛岡藩の主導的立場を担うこととなるが、政図の急進的な改革論は佐渡を始めとする藩内保守層からの反発を招いたために、失脚した。以後政図は2回に渡り辞職と復職を繰り返しながら藩政に関わっていく。
戊辰戦争のうち会津戦争が始まると盛岡にも奥羽鎮撫総督の九条道孝一行が進駐したが、この時はまだ藩論が定まらなかったため軍資金1万両を払い領内退去を願う形となり、道孝らは庄内藩討伐のため秋田へと向かった。久保田藩はこの時仙台藩が送った使者を殺害して総督側への忠節を示したが、殺害された人数の中には盛岡藩士も含まれていたために藩内の強硬派を勢いづかせることとなった。その後仙台藩からの秋田討伐令と、総督側からの秋田を援けて庄内を討つべしという指令との間で藩論を二分しての争いとなるが、この時陰で反同盟論を主導したのは蟄居謹慎中であった政図であった。藩の重鎮家老を集めあくまで反同盟で行くべきと主張したが、結局は楢山佐渡ら強硬派に押し切られ盛岡藩は秋田戦争に突入し、敗北する。
新県政と尾去沢銅山事件
編集盛岡藩が戦争に敗れると、政図は野田親孝らと共にその敗戦処理を取り仕切ることとなる。転封後の白石藩・盛岡藩では藩大参事を務めた。明治3年7月12日には盛岡県大参事に任命され新県政に当たった。
旧盛岡藩・盛岡県は御用商人村井茂兵衛から多額の資金援助を受けていた。盛岡藩は盛岡復帰にあたって70万両を上納することとなり、イギリス商人オールトからの借金を返済の一部に当てようとしたが、一旦これを茂兵衛に貸し付けた上で事業収入を返済に当てる処理を行った[1]。またこれを茂兵衛個人が行ったようにする偽装が行われ、政府に摘発されたこともあった[2]。政図はさらに茂兵衛に「説諭」し、明治3年9月13日（1870年10月7日）にオールトの借金返済義務を負うという請書に署名させた[3]。
政図は明治4年（1871年）3月に大参事を辞職した。この後、大蔵省は村井茂兵衛に対する圧迫を強めていくこととなる。明治5年、大蔵省は村井茂兵衛が藩から借金をしているという事実と異なる認定を行い、尾去沢鉱山を事実上接収することとなる（尾去沢銅山事件）。明治7年の台湾出兵の際は、旧藩士630人の名前を書き上げて政府側に請願している。
外交官として
編集県政から去った政図はその行政手腕を買われて外務省に入省し、明治8年（1875年）には天津に赴任して活動した。その後帰国して外務省御用掛となった。明治15年（1882年）に壬午事変が発生した際はその対応に追われた。またこの頃興亜会会員となりアジア主義思想を唱えていく。翌明治16年には芝罘（煙台市）の領事代理に任ぜられる。当時外務省職員で天津領事として赴任する原敬に同行しての旅程であった。
引退後
編集外務省引退後は原敬らと共に大隈英麿の借金問題の相談役となっており、この時に大隈重信からの知遇を得る。子の南部襄吉の仙台陸軍幼年学校の同期生に石原莞爾がおり、政図とも面識があった。その外交経験を通してのアジア主義思想は石原の中国観にも少なからず影響を与えたとされる。亡くなる数年前には元の南部姓に復帰し、南部次郎と改名している。
脚注
編集参考文献
編集- 岩手県編纂『岩手県史』第8巻近代編3 杜陵印刷 1964年
- 太田俊穂著『南部維新期』 大和書房 1974年
- 日外アソシエーツ『明治大正人物辞典Ⅰ 政治・軍事・産業篇』 2011年
- 『原敬日記』
- 菅原彬州「尾去沢銅山事件（一）」『法学新報』第129巻第3-4号、法学新報編集委員会、2022年、ISSN 00096296。