池袋本町
東京都豊島区の町名
池袋本町(いけぶくろほんちょう)は、東京都豊島区の町名。現行行政地名は池袋本町一丁目から池袋本町四丁目。住居表示実施済区域。
池袋本町 | |
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町丁 | |
![]() 北池袋駅 | |
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国 |
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都道府県 |
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特別区 |
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地域 | 西巣鴨地域 |
人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1]) | |
人口 | 17,582 人 |
世帯数 | 10,654 世帯 |
面積([2]) | |
0.637451683 km² | |
人口密度 | 27581.7 人/km² |
郵便番号 | 170-0011[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 練馬 |
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地理
編集池袋市街地北部に当たり、主に住宅地として利用される。池袋本町は同区池袋、上池袋、板橋区中丸町、熊野町、大山金井町、板橋、北区滝野川と接している。東武東上線の北池袋駅および下板橋駅が置かれている。下板橋駅に通じる道には商店街が形成されている。
地価
編集住宅地の地価は、2025年(令和7年)1月1日の公示地価によれば、池袋本町4-8-11の地点で63万円/m2となっている[5]。
歴史
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沿革
編集- 1878年(明治11年) - 郡区町村編制法により北豊島郡発足。
- 1889年(明治22年) - 町村制施行により北豊島郡巣鴨村が発足。大字池袋字本村が現在の池袋本町の前身に当たる。
- 1914年(大正3年)5月1日 - 下板橋駅が開業。
- 1918年(大正7年) - 巣鴨村が町制施行し、西巣鴨町となる。
- 1932年(昭和7年)10月 - 東京市に編入され消滅、豊島区の一部となる。この時点での現在の池袋本町の境域は池袋一丁目の一部・池袋四丁目の一部・池袋五丁目・池袋六丁目・池袋七丁目の一部に当たる。
- 1934年(昭和9年)5月1日 - 東武堀之内駅(現在の北池袋駅)が開業。
- 1945年(昭和20年)4月13日 - 米軍による空襲により、地区の半分以上が罹災した。
- 1969年(昭和44年)4月1日 - 住居表示変更に伴い、住所が現在の池袋本町となる。
- 1978年(昭和53年)4月 - 池袋本町公園が開園。
- 2013年(平成25年)3月20日 - 池袋本町電車の見える公園が開園。
- 2014年(平成26年)
世帯数と人口
編集2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
池袋本町一丁目 | 2,576世帯 | 3,679人 |
池袋本町二丁目 | 2,335世帯 | 3,570人 |
池袋本町三丁目 | 1,772世帯 | 2,865人 |
池袋本町四丁目 | 3,971世帯 | 7,468人 |
計 | 10,654世帯 | 17,582人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[6] | 15,702
|
2000年(平成12年)[7] | 16,635
|
2005年(平成17年)[8] | 16,101
|
2010年(平成22年)[9] | 16,679
|
2015年(平成27年)[10] | 18,808
|
2020年(令和2年)[11] | 18,458
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[6] | 7,589
|
2000年(平成12年)[7] | 8,475
|
2005年(平成17年)[8] | 8,644
|
2010年(平成22年)[9] | 9,403
|
2015年(平成27年)[10] | 10,724
|
2020年(令和2年)[11] | 10,769
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2017年12月現在)。なお、豊島区の小・中学校では学校選択制度を導入しており、以下の指定校に隣接している通学区域の学校も選択することが可能[12]。
- 区域 : 一丁目、二丁目、三丁目、四丁目 各全域
- 小学校 : 豊島区立池袋本町小学校
- 中学校 : 豊島区立池袋中学校
交通
編集鉄道
編集- 東武東上線北池袋駅(池袋本町1丁目)
- 東武東上線下板橋駅(池袋本町4丁目)
バス
編集道路
編集経済
編集事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
池袋本町一丁目 | 136事業所 | 1,189人 |
池袋本町二丁目 | 73事業所 | 803人 |
池袋本町三丁目 | 100事業所 | 589人 |
池袋本町四丁目 | 150事業所 | 851人 |
計 | 459事業所 | 3,432人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[14] | 505
|
2021年(令和3年)[13] | 459
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[14] | 3,459
|
2021年(令和3年)[13] | 3,432
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産業
編集- 企業
施設
編集公共
編集- 池袋本町児童館
- 区民ひろば池袋本町(旧・池袋本町ことぶきの家)
- 豊島区障害者就労支援センター
- 豊島清掃事務所
- 池袋本町公園
- 谷端川北緑道
- 池袋本町電車の見える公園
教育
編集- 東京交通短期大学
- 豊島学院高等学校
- 昭和鉄道高等学校
- 豊島区立池袋中学校
- 豊島区立池袋本町小学校
宗教
編集現存しない施設
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2025年4月13日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2025年4月13日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “池袋本町の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域(指定校)および隣接校選択制”. 豊島区 (2017年12月11日). 2018年1月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『北豊島郡神社誌』6 - 9頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年4月2日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
参考文献
編集- 北豊島神職会編『北豊島郡神社誌』北豊島神職会、1933年。