「原丈人」の版間の差分
削除された内容 追加された内容
編集の要約なし |
編集の要約なし |
||
1行目:
{{一次資料|date=2017年12月}}
'''原 丈人'''(はら じょうじ、George Hara、[[1952年]] - )は、日本の[[
== 来歴・人物 ==
26行目:
[[2005年]]時点で、サンフランシスコとロンドンを軸に、米国、英国、イスラエル、韓国、日本でポスト・コンピュター技術の事業を営んでいるという<ref>[http://sangakukan.jp/journal/profile/hara-j.html プロフィール 原 丈人] {{リンク切れ|date=2017年12月}}</ref>。
2005年から[[バングラデシュ]]において[[NGO]]の BRAC ([[:en:BRAC|en]]) と共同で「bracNetプロジェクト」を実施している。これは[[XVD]]を活用したインターネット網を構築し、遠隔教育と遠隔医療を提供する事業である<ref>[http://www.socialecoo.jp/special/archives/2009/06/01/entry371.html デフタ・パートナーズグループ会長 原丈人氏 | 特集
[[2007年]]に自らの著書で新しい[[資本主義]]である[[公益資本主義]]を提唱。「利益率」を示す各種経営指標はスカート丈と一緒であくまで「流行」にすぎず、公益資本主義では利益は株主だけでなく従業員、顧客、取引先、地域社会、さらには地球全体に還元されるとする<ref>[http://business.nikkeibp.co.jp/article/report/20150218/277694/?P=2 欧米に洗脳された日本の経営者 <small>公益資本主義を説く原丈人氏に聞く</small>] 2015年2月19日 日経ビジネスONLINE pp.1-2。</ref><ref>[[日経ビジネス]] 2017年7月3日号 [http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/NBD/15/257971/062600096/?ST=pc 『<small>編集長インタビュー</small> 利益は株主より従業員に』](2017年6月30日 日経ビジネスDIGITAL)。</ref>。
[[2010年]]時点でアメリカにおいて、XVD Technologies の会長、[[アライアンス・フォーラム財団]]の代表理事を務めるほか、San Francisco Opera、University of San Francisco、Tokyo Foundation、Japan Society and the Hara Research Foundation の役員を務めているという<ref name="defta"/>。
32 ⟶ 34行目:
[[2012年]]より[[原鉄道模型博物館]]副館長。世界中を訪問して、父・原信太郎の鉄道関連コレクションの収集に協力しており、同年6月に[[テレビ東京]]のニュース番組の取材を受けたこともある。
[[2013年]]5月には[[甘利明]] [[経済再生担当大臣]](当時)に連れられてデフタ・パートナーズ会長として[[安倍晋三]]首相と面会したことがあり<ref>[https://www.nikkei.com/article/DGXNASFS2902L_Z20C13A5PP8000/ (5月)29日の安倍首相の動静]</ref>、同年に内閣府本府参与となった<ref name="saiko"/>。
== 肩書 ==
43 ⟶ 45行目:
* Representative Ambassador of WAFUNIF(WAFUNIF代表大使)(2010年6月時点)
* [[国家基本問題研究所]]理事(2011年5月時点)
* 内閣府本府参与(2013年時点)<ref name="saiko"/>
== テレビ出演 ==
* [[クローズアップ現代+]]([[NHK総合]])- 2017年4月20日放送『脳がよみがえる!? 再生医療大国・日本の逆襲』<ref>[https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3963/index.html 2017年4月20日(木) 脳がよみがえる!? 再生医療大国・日本の逆襲] - NHKクローズアップ現代+ ホームページ。</ref>
== 関連項目 ==
* [[ゴールデンゲートブリッジ]]
* [[三井不動産]]([[原鉄道模型博物館]]を運営する一方、同じビル内の[[コワーキングスペース]]の運営をデフタパートナーズに委託)
* [[大久保秀夫]](公益資本主義推進協議会会長、株式会社[[フォーバル]]会長)
* [[加藤秀樹]]([[東京財団]]元理事長)
== 著作物 ==
*『21世紀の国富論』([[平凡社
*『新しい資本主義』
*『「公益」資本主義 英米型資本主義の終焉』([[文春新書]])2017年3月 ISBN 978-4166611041
*『日本興国論-米国型経営を超えて』 [[文藝春秋]] 2007年11月号:pp.290-299.
*『だれかを犠牲にする経済は、もういらない』 [[金児昭]]との共著([[ウェッジ]]) 2010年 ISBN 978-4863100701
== 脚注 ==
|